JTBが、2022年夏休み（7月15日～8月31日）の旅行動向を発表した。旅行動向アンケート、経済指標、業界動向、航空会社やJTBグループの予約状況から推計したもの。国内旅行人数は前年同期比75.9％増、コロナ前の2019年同期比では3.3%減の7000万人、国内旅行消費額は前年同期比88.3%増、2019年同期比6％減の2兆4850億円になるとみている。国内旅行平均費用は前年同期比7.6%増、2019年同期比2.7%減の3万5500円。

アンケート調査からは、緊急事態宣言が発出されていた2021年の夏休みと比べ、遠方へ長期間、同行者は近しい家族から友人・知人に拡大、行き先はテーマパークやレジャー施設などが増加する傾向が明らかになった。

旅行目的や動機は「家族と過ごす（12.3％）」が最も多い一方、「イベント・祭り・観劇・スポーツ観戦など（5.4％）」、「テーマパークやレジャー施設（4.7％）」がそれぞれ昨年より4.5ポイント、0.9ポイント増加した。旅行日数は「1泊（35.7％）」が最多だが、昨年から6.2ポイント減少。「2泊（33.1％）」、「3泊（18.3％）」はそれぞれ増加した。また、これまでの少人数の家族やひとりが中心だった旅行から、同行者が拡大する傾向もみられた。

発表資料より

旅行先は「関東（17.4％）」、「近畿（13％）」、「東海（10.4％）」、「九州（10.3％）」、「北海道（10.1％）」の順。居住地別にみると、域内旅行の割合はすべての地域で減少。関東居住者は域内旅行が昨年より6.2ポイント減少し、北海道、九州・沖縄への旅行が増加した。

発表資料より

利用交通機関は「自家用車・レンタカー（61.9％）」が最も多かったものの、昨年より8.1ポイント減少。「鉄道全体（43.5％）」、「航空機全体（23.3％）」は増加した。利用宿泊施設も「ホテル（63.2％）」が最多で、前年より20.1ポイント増加し、都市部への旅行の回復がうかがえる。

なお、期間中の海外旅行人数は前年同期比455.6%増、2019年同期比83％減の50万人と予測。海外パッケージツアーが一部再開し、関心は高いものの、水際対策や入国者数制限に伴う出入国手続き、入国規制が大きな壁になっている。

また、海外旅行の実施時期については、最も高かったのが「円安や物価が上がっているので、今年度は旅行したくない（18.8％）」、次いで「国際情勢や感染症がまだ不安なので、今年度は旅行したくない（17％）」となり、消極的な意見が上位を占めた。