デジタル・テクノロジー

熊本地震から復興途上でコロナ禍に襲われた阿蘇。地元ガイドはそれでも前を向く。2020年7月にはツアーガイド管理をシステム化し、ガイド管理を効率化した。ガイドプログラムをさらに拡充することでエコツーリズムを発展させていく考えだ。その取り組みとガイドにかける思いを取材した。

トリップアドバイザーが複数テック企業と共同で、ソーシャルディスタンスに役立つ新ツール「Crowdfree.me（クラウドフリー・ミー）」を開発。米国内都市の混雑状況をヒートマップで表示。

HISが「HISリモ鉄」の販売を開始。世欧州エキスプレスと連携し、ライブツアーや海を渡って活躍する日本車両の様子などを紹介。鉄道好きのコミュニティ創出も図る。

ツーリズムEXPOジャパンの特別企画が開催中止になったのに伴い、国土交通省、JTBらがオンラインによる発信で、予定していた内容の再現や観光振興に向けたメッセージを送っている。

ANAグループのavatarin(アバターイン)は、三重県の「海の博物館」「鳥羽水族館」「ミキモト真珠島」の3施設で普及型コミュニケーションアバター「newme(ニューミー)」を活用したホッピング観光の実証を実施する。

ナビタイムジャパンは、関東自動車とみちのりホールディングスと共同で、宇都宮市でBluetooth Low Energy(BLE)スキャンを利用したバスのリアルタイム混雑情報表示の実証実験を実施。混雑度は色で3段階に分類。今後は未来の混雑予測情報の提供などを検討していく。

熊本地震からの復興途上で、コロナと豪雨被害に襲われた熊本県。トリプルパンチに見舞われながらも、観光を重要産業と位置づけ、観光振興の歩みを進めている。次世代に向けた熊本県の施策や課題について、熊本県観光戦略部と熊本県観光連盟に聞いてきた。

世界最大級のバケーションレンタル企業のウィンダム・デスティネーションは、世界的な旅行情報メディア「Travel + Lesiure」を買収。Travel + Leisureが持つ約3500万人の読者と約6万人のクラブ会員を獲得へ。

デスティネーションや観光機関がデジタル指標を見直し、2021年の活動で成果をあげるためにはどうするべきか。米メディア「フォーカスワイヤ」による解説を紹介。

トリップ・ドットコム・グループCEOのジェーン・スン氏は、引き続き「グローカル化」を進めていくとともに、旅行エコシステムへの一貫した投資の必要性にも言及。また、コロナ危機後もアジアの成長トレンドは加速するとみている。

東京ドームは「ふるさと祭り東京―日本のまつり・故郷の味―」を今年はオンラインで実施する。東京ドームから全国各地の魅力をYouTubeで生配信。ご当地グルメのお取り寄せも。

2020年度の日本におけるシェアリングエコノミーの市場規模は2兆1004億円に。民泊などの「スペース」の市場規模は3429億円。2030年度は現状ベースシナリオで7兆4719億円、課題解決シナリオで14兆1526億円に拡大すると推計された。

竹村氏は、これからの旅行業界は先を見据えた改革者の集団でなければならないとの考えを表明。ポストコロナの非接触時代に貢献できるテクノロジーを提供し、旅行業界と共に試練を乗り越えていくとしている。

JR東日本が、列車の遅れを加味した経路検索表示で、2021年1月から京王、小田急と連携。2020年度中にはJR西日本とも連携し、他交通機関にも範囲を拡大する。

横浜ベイエリアに2021年春、XRバスが登場。VRゴーグルを装着し二階建てオープントップバスでめぐる。企画募集で横浜三塔をモチーフの「ジョーカーを探して」が選ばれた。

デイアライブ社は、 Web・デジタルマーケティング支援サービス SURGE(サージ)の一部を無料利用できる個人向け「プレユーザー」を2021年2月から提供開始。「学べるコンテンツ」の体験、月1～2回程度メールマガジン「SURGE PRE-STUDY」の提供、イベントの参加、アドバイザーへの相談の利用が可能。

リクルートは、2021年4月1日付で傘下の完全子会社7社を吸収合併。7社が培ってきた事業運営ノウハウや多様な人的資産を集約。

三井住友銀行が仕事用のLINE「LINE WORKS」の利用開始。店舗行員に「LINE WORKS」アカウントを付与。行員は「LINE WORKS」を通じ、顧客のLINEとコミュニケーションができるように。

インドのビスタラ航空(Vistara)が、「Googleで予約」の検索および予約を開始。他のウェブサイトに移動することなく、グーグル上で予約から決済までを完結することが可能に。

シンガポール航空は、アマデウスの「Amadeus Travel Platform」に接続している旅行会社向けに、同航空のNDCプログラム「KrisConnect」のコンテンツの提供を開始。1月にアジア太平洋から。2021年上半期中には他の市場でも順次展開していく予定。