宿泊施設

旅行サイト「じゃらんnet」で国内でサービス開始するApple Payに対応する。iPhone7に搭載された支払い方法で、予約者がiPhoneアプリケーションで宿泊施設を予約する際、 支払い選択の画面で Apple Payでの決済が可能なる。

OTA大手のエクスペディアが2016年9月6日（米国現地時間）、マリオット・インターナショナルとの提携を発表。マリオットの自社サイトにエクスペディアの技術を導入、販売機会の増大につなげるもの。

JR東日本グループが、寝台特急「北斗星」の実車パーツを内装に再利用したホステル「Train Hostel 北斗星」と女性専用カプセルホテル「神田カプセルホテル（仮称）」を開設。いずれも外国人旅行者向けに低価格で提供。

長野・志賀高原で「ホテルマウント志賀」を運営していた永野管理が2016年8月31日、破産開始決定を受けた。

レビュープロ（ReviewPro）社によると、高級ホテルのクチコミ投稿数が最も多いサービスは「トリップアドバイザー」。僅差で「ブッキング・ドットコム」が2位に。

小樽商科大学と和歌山大学、大分大学が、国内の宿泊施設経営者や後継者、経営幹部候補者向けに「観光産業を担う中核人材育成講座」を開講。財務・管理会計やマーケティングなどを扱う。

世界的ホテルグループとして知られるメリア・ホテルズ・インターナショナルが、各国で事業展開を加速している。日本市場を有望市場として積極的な営業展開していくため、日本オフィスの設置に続き、旅行会社専用予約プラットフォーム「Melia PRO（メリア・プロ）」の日本語版登録サイトもオープンした。その背景と、旅行会社向け「Melia PRO」を活用するメリットを紹介する。

個人宅レンタル「ホームアウェイ」が、日本の古民家を再活用した地方創生プロジェクトを開始。日本の歴史的建築物への宿泊事業を手掛けるノオト社と連携。

ビースポーク社が、外国人旅行者の要望に人工知能が英語で応えるチャット コンシェルジュサービス「Bebot」を提供開始。先着10社向けキャンペーンも展開。

ヤマハリゾート社が事業再編にともない、2016年12月25日をもって「つま恋」の一般営業終了を決定。

京都市が宿泊施設拡充や民泊に関する方針を示す「京都市宿泊施設拡充・誘致方針（仮称）」素案を公開。「京都らしい宿泊施設」誘致の考え方などを整理。

Airbnbが、2016年リオ五輪会期中に現地で同サービスを利用したゲストが8万5000人と発表。ブラジル人がホテルより民泊を好む傾向も明らかに。

東武鉄道が栃木県日光の「金谷ホテル」の子会社化を発表。国内最古の外国人向けリゾートホテルとして文化的価値も高い施設を傘下に。

オーストラリア拠点のサイトコントローラー大手「サイトマインダー」によると、ホテルサイト直販の平均予約料金がOTA経由の1.8倍に。世界160か国・2万2000軒のホテルのデータを分析。

シンガポールの高級ホテル「グッドウッドパークホテル・シンガポール」が客室設置型携帯端末を使った新サービスを開始。一部の国への国際電話料金無料化など。

みずほ総合研究所が国内宿泊市場を対象にした調査レポートを発表。標準的なシナリオでは、2020年の宿泊需要は3884万人。外国人シェアはほぼ2倍の20％に至る見通しに。

キャンセル（Cansell）社が宿泊予約の権利を売買できるサービスを開始。予約をキャンセルする代わりに出品後、売買成立で取消手数料を節約できる。

スターウッド ホテル＆リゾートワールドワイドグループの「アロフトホテルズ」が、音声認識技術を使った客室サービスを開始。Appleの「Siri」を使って照明や空調、宿泊客の好みの音楽などを制御可能に。

2016年9月1日、東京・中央区に「三井ガーデンホテル京橋」がオープン。東京駅徒歩圏で客室数は233室。浮世絵や「京橋モダン」など"江戸の粋"を意識した内外装を採用。

ホテルの会員プログラム選定時、ビジネス客は「ポイントの価値」「値ごろ感」「自分にあったサービス」を重視。一方、レジャー客は傾向の違いが判明。PwCコンサルティングの調査レポートより。