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JTBが米国本土のMICE強化で子会社のブランド統一。クオニイUSAの全株式をJTBアメリカスに譲渡し、社名も変更。

JTBは2019年6月6日12時30分より、ラグビーワールドカップ2019日本大会の観戦チケット付ツアーを販売する。第4弾となる今回は、開幕戦や決勝トーナメントなどが対象。

ソリューション型ビジネスへの転換を図るJTB。個人旅行事業はどう変化するのか。決算会見での説明から整理してみた。

JTBとABCクッキングスタジオ、NTTドコモが、地域活性化でノウハウを協創。食で、地域独自の魅力創出とブランド化へ。

JTBが2018年度の連結決算で過去最大の赤字を発表。経営改革に伴う環境変化への対応で、大きな減損処理を実施。

JTBが2019年5月24日、新役員人事を内定。取締役や執行役員の役割・位置づけの明確化と同時に、役付取締役の廃止、取締役員数の最適化、独立社外取締役の選任を実施。

現実世界に立体映像を映すMR技術を、訪日外国人誘致に活用。JTBが空港に実物大の恐竜「むかわ竜」が現れる体験で、地域に誘導する国内初の実証実験を実施。

JTBコミュニケーションデザインが2019年6月1日より、米国拠点のCvent（シーベント）社のイベント管理テクノロジーサービスを日本で提供。オンライン登録や会場調査、来場者管理ソリューションなどを提供。

JTBが2019年6月1日付けの役員人事を発表。

JTB総合研究所が、米国人による日本旅行に関する志向調査を実施。訪日体験の有無で目的に違いがあることがわかった。

サービス連合が2019年の春闘で、JTBビジネスイノベーターズの合意内容を発表。

JTBが2019年5月7日、トラベルゲート新宿店内にリモート接客をおこなう空間「MY TRAVEL Remote Box」を開設。

JTBが人材事業のグルーヴス（grooves）と業務提携契約を締結。高度な知識や技能を持つ外国人の受け入れを進め、観光産業の人材不足解消や地域経済活性化につなげていく。

JTBが6月下旬以降、東京2020オリンピック公式観戦ツアーを順次発売（5月下旬から抽選受付）。競技観戦とともにシティホテル滞在、クルーズ船を利用するホテルシップ利用など用意。

2020年以降に向け、宿泊施設がいますべきことは何なのか？　JTBビジネスイノベーターズ（JBI）が開催した宿泊イノベーションセミナーをレポート。海外宿泊流通の最新情報や国内スタートアップ企業の事例も紹介。

サービス連合が2019年の春闘で、JTBパブリッシング、近畿日本ツーリスト中国四国本部、日旅産業の合意内容を発表。

JTBと日本航空（JAL）が2019年夏、JALチャーター便を使ったハワイ旅行商品を共同で企画。花巻、福岡、小松空港など国内各地が対象。

サービス連合が2019年の春闘で、旅行11社と宿泊2社（合計13社）の合意内容を発表。

JTBが2019年GW期間の旅行動向の見通しを発表。総旅行人数は前年比1.2％増の2467万人で、そのうち海外旅行人数が6.9％増の66万2000人と予測。総旅行消費額は3.7％増の1兆610億円に。

サービス連合が2019年の春闘で、ヤマハリゾートや近畿日本ツーリストグループ各社など旅行・宿泊業6社の合意内容を発表。