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JTBが2017年度のサービス優秀旅館・ホテルを発表。最優秀4館のうち、大規模ホテルは「帝国ホテル東京」に。

JTBビジネスイノベーターズが2018年8月より、訪日旅行者向けスマホ決済サービス「Japan Travel Pay」の実証実験を開始。アイ・ティ・リアライズ社の電子スタンプ機能を採用。

今年4月下旬に開催されたアドビシステムズ主催の「Adobe Digital Experience Insight 2018」では、アドビのマニッシュ氏とJTBの三島氏が観光産業とデジタルマーケティングについて講演。カスタマージャーニーを最適化させるためのヒントを提言した。

JTBが2018年6月15日、福島県に無人の旅行ラウンジ「MY TRAVEL Living」を新設。リモート接客で旅行相談を実現。

JTBなど15社が北海道のDMC・阿寒アドベンチャーツーリズムに4億円の追加出資。アドベンチャーツーリズムの本格稼働と国立公園での体感デジタルコンテンツ展開へ。

JTBと大阪の道頓堀商店会が2018年6月1日、アミューズメント施設「中座くいだおれビル」内に食とエンターテインメント拠点を開設。

サービス連合が2018年の春季生活闘争（春闘）で、JTBビジネスネットワークの合意内容を発表。

JTB経営の改革は、旅行業からソリューション会社への転換。5年後の利益の半分は新規事業で想定。総投資額は1000億円。

JTBが2017年度決算は積極的投資で増収減益。今年度からの新体制移行に向けた経営改革への投資で約50億円。海外M&Aなど成長戦略で約30億円。

JTBが2018年6月29日付の新役員人事案を発表。髙橋広行社長を中心に経営陣の一部の若返りを図り、4月に開始した経営改革をさらに推進。

サービス連合が2018年の春季生活闘争（春闘）で、JTB西日本とJTB関西の合意内容を発表。

大日本印刷とJTBが「京都まちぐるみコンシェルジュサービス実証」の実施結果を発表。観光分野ではパーソナルデータの活用パーソナルデータ利活用の許容度が高い結果に。

JTBが2018年6月1日付の役員人事を発表。

JTBは、海外旅行業務システム基盤として、日本オラクルのクラウドサービスを導入。コストとパフォーマンス、セキュリティ面の向上を目指す。

JTBが2018年5月28日、東京にて自治体やDMOに向けた「地方創生」インバウンドフォーラムを開催。「つながるインバウンド　デジタル×ヒューマンタッチ」をテーマに、訪日インバウンドの課題を議論する。

アドビシステムズが、デジタルマーケティングカンファレンス「Adobe Digital Experience Insight 2018」を開催。基調講演では、顧客体験をキーワードにインバウンド戦略でのデジタル対策についてJTBの三島氏とJTB総研の山下氏が登壇。

JTBとNECが訪日個人客向けに手ぶらの音声ガイドで実証実験。AIやワイヤレスイヤホン活用で、2020年見据えた事業化を検討へ。

JTBがアクティビティ予約「asoview！」を運営するアソビュー社とともに昨年1月に開始した観光関連商品の販売管理システム「エリアゲート」。今年4月からはその多言語バージョンがリリースされ、インバウンド市場への対応も可能に。

JTBは、学研プラス、TOKYO GLOBAL GATEWAY(TGG)などと提携し、グローバル人材の育成を目的とする「東京都英語村でナイトプログラム」の販売を開始する。全国の中学校と高校向けに。

JTBが沖縄で高速バス事業を開始。名護市の北部観光バスと事業組合を設立。中部リゾート経由で空港／本部間を運行。