訪日外国人数、2005年から2014年の10年間をグラフで比較してみた【韓国・中国・台湾・香港の部】

日本政府観光局（JNTO）発表による訪日外国人数を韓国、中国、台湾、香港4カ国の比較でみると、2014年12月（推計値）は韓国が前年比48.2%増の27万900人、中国が同96.7%増の19万人、台湾が同41.9%増の21万2000人、香港が同47.1%増の10万6200人となり、直近半年にわたり4カ国すべてが前年比を上回る結果となった。韓国、中国、台湾では12月単月での過去最高も記録した。

年間合計の推移では、4市場すべてで過去の最高記録を更新した。特に中国は前年比83.3％の240万9200人と大幅増となり、初の200万人超を記録。台湾は前年比28％増で、過去2年（2012年47.5％、2013年50.8％）に比較すると伸び率はやや停滞傾向にあるものの、訪問者数では282万9800人で1998年以来16年ぶりに全市場の首位となり、2位韓国の275万5300人（前年比12.2％増）と拮抗するかたちになった。

直近10年間の訪日外国人数の推移は以下のとおり。

※本グラフはコピー＆ペーストで自由に転載可

2014年1月から12月の推移は以下のとおり。

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2014年通年の状況としてJNTOは、韓国では4月中旬に発生した旅客船沈没事故の影響で船舶利用による外国旅行や修学旅行の自粛やキャンセルが発生した反面、夏季から下期にわたって訪日旅行促進の情報提供やプロモーション効果などにより回復したとしている。中国については2012年・2013年に伸び悩んだ反動がみられたことに加え、大型クルーズ船や航空便の新規就航などが奏功し、10月からの免税制度拡大効果も寄与した。台湾ではピーク期に合わせた増便やチャーター便運航などのほか、LCCの相次ぐ就航により個人旅行の伸びが増加。香港では、円安効果や免税制度拡充の効果によるショッピング目的での旅行者増に加え、鉄道やレンタカー利用による商品開発も効果をもたらしたとみている。

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（トラベルボイス編集部）