旅行会社

インドからの訪日客が増加している。JTBグローバル・マーケティング&トラベルの訪日客向けサンライズツアーでも、インド市場に注目。新たに「ターリー食」を開発・提供するなど、その潜在性に大きな期待をかけている。

じゃらんリサーチセンターが全国の観光行政や民間企業を対象に、オーバーツーリズムや観光客の平準化・分散化に関する対策を調査。人手不足の解消に加え、広域エリア間の連携が重要であることが浮き彫りに。

JTB は、GSTCが認定する第三者国際認証機関のひとつBureau Veritasから、国内ツアーにおけるGSTCツアーオペレーター認証を取得。これをきっかけに、サステナブルツーリズムの普及・拡大に向けた取り組みをさらに強化する。

日本修学旅行協会理事長の竹内秀一氏が、修学旅行の最新の課題やトレンドを解説するコラム。今回は、屈指の人気を誇る京都で、オーバーツーリズム問題を踏まえて混雑を避けながら体験できる最新スポットを解説する。

JTBは、シンガポール航空のNDCを利用した海外募集型企画旅行「ルックJTBMySTYLEシンガポール」を11月18日から発売。来春にはシンガポール以外のコースでもシンガポール航空のNDCを活用する商品を追加発売する予定。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、年末年始（2024年12月27日～2025年1月5日出発）の海外旅行予約状況を発表。海外旅行予約者数は前年比125.3%で、トップはソウル。最長9連休になることから、北米や欧州も大きな伸び率に。

KNT-CTホールディングスの2025年3月期第2四半期(中間期)の売上高は前年同期比8.0%増の1344億2200万円。営業利益は、公務の受託事業の取扱いが大幅に減少したことから、同26.0%減の25億8600万円。

国内の主要旅行業43社・グループの2024年9月の総取扱額は3203億6807万円で2019年同月比では25.3%減。海外旅行パッケージツアーは同64.9％減、取扱人数も同77.3%減に。

旧近畿日本ツーリストで取締役社長をつとめた髙橋秀夫氏が、2024年10月14日に逝去。享年87歳。葬儀は、すでに近親者のみで執り行われた。

ジャパネットツーリズムが2025年3月出発のMSCワールドエウローパで旅する「地中海クルーズ」の販売を開始。

グローバル ユース ビューロー社は2025年5月、ウィーン・フィルとベルリン・フィルの有力メンバーが乗船するアドリア海、エーゲ海クルーズツアーを販売。

リクルートスタッフィングは、旅行業法に基づく「旅行サービス手配業」への登録を完了し、旅行業界の企業に向けビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)サービスの提供を開始。

日本修学旅行協会理事長の竹内秀一氏が、修学旅行の最新の課題やトレンドを解説するコラム。今回は、「震災学習」・「防災・減災学習」をテーマに、震災遺構となっている宮城県の学校を訪れる意義を解説。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、昨今の業績回復によって、今後の業績見通しや手許資金の増加が見込まれることから、港区虎ノ門の本社社屋を買い戻す。取得価格は325億円。

BOJ社が欧米豪高付加価値旅行者向けに、沖縄に特化したDMC事業「LUXE OKINAWA（ラックス・オキナワ）」を開始。プライベートエイサーパフォーマンスの手配や、カタマランヨットをチャーターした日帰りプランなども。

HISのインドネシア現地法人はインターンシップ、留学、技能実習、特定技能実習の送り出し実績を持つJIPA GROUPと、バリ島中に日本語教育の提供と外国人人材教育・派遣事業「LPK HIS BALI」を開始した。

国内の主要旅行業43社・グループの2024年8月の総取扱額は3233億6190万円で、2023年同月比では1.8%増となったものの、2019年同月比では22.5%減。2019年比でパッケージは取扱額が49.3％減、取扱人数が同49.9%減に。

世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）は、中小企業向けに世界進出に必要となるツールとリソースを提供する「Together in Travel」プラットフォームを立ち上げ。加入は無料で、豊富なコンテンツ、ネットワーキングの機会、教育プログラムにアクセス。

JTB、アサヒビール、石川県和倉温泉の加賀屋は、2024年10月～12月にかけて「加賀屋レプラカン歌劇団」の公演を開催。「上質なナイトタイムエコノミーの創出」事業の一環として、能登半島地震からの復興支援として取り組む。

ビッグホリデーは、旅行会社向けプラットフォームを公開。旅行情報や特別なサービスのほか、ANAやJR各社との提携を通じた旅行手配を提供。今後は、介護タクシーや、旅行会社の業務をサポートするオフィス用品なども。