調査・統計・マーケティング

国内外の観光に関わる調査・統計・マーケティングの最新情報をお届けします。

修学旅行の実施実態、2020年度は「中止・変更」が9割強、変更は3~4割、私立に目立つ中止の判断

修学旅行の実施実態、2020年度は「中止・変更」が9割強、変更は3~4割、私立に目立つ中止の判断

日本修学旅行協会が「教育旅行年報データブック2021」を発表。2020年度に修学旅行を当初計画から変更・中止した学校は、全体の9割強。海外旅行を実施した学校は皆無だった。
世界で高まるレジャー旅行への意欲、5か国でコロナ前を上回る、一方で日本人の慎重姿勢も浮き彫りに

世界で高まるレジャー旅行への意欲、5か国でコロナ前を上回る、一方で日本人の慎重姿勢も浮き彫りに

トリップアドバイザーが発表した「2022年の旅行動向:今後の展望」によると、2022年にレジャー目的で海外旅行を計画している日本人の割合は10%で、他国を大きく下回る結果に。旅行支出も唯一、減少予測。
脱クッキー時代に旅行マーケターが知っておきたい変化、データで消費者を知るカギを取材した

脱クッキー時代に旅行マーケターが知っておきたい変化、データで消費者を知るカギを取材した

ヤフーが昨秋に開催したカンファレンスで、マーケティング・広告領域でこれから想定される変化を討論。世界的に強まるデータ・プライバシー保護の潮流などについて解説、解決策の提案をおこなった。
日本のシェアリングエコノミー市場2021、過去最高の2.4兆円に、2030年には6倍の14兆円超えを予想

日本のシェアリングエコノミー市場2021、過去最高の2.4兆円に、2030年には6倍の14兆円超えを予想

シェアリングエコノミー協会によると、2021年度の日本のシェアリングエコノミー市場規模は過去最高の2兆4198億円に。2030年度は最大で14兆2799億円に拡大するとの予想も。
国連世界観光機関、2019年水準への海外旅行の回復は2024年以降に、64%の専門家が予測、前回調査の45%から増加

国連世界観光機関、2019年水準への海外旅行の回復は2024年以降に、64%の専門家が予測、前回調査の45%から増加

国連世界観光機関(UNWTO)によると、2019年水準への回復を2024年以降と予測する専門家の割合が、2021年9月の時点の45%から64%に増加。2021年の海外旅行旅行者数は前年比4%増の4億1500万人に。
【図解】訪日外国人数、2021年は年間24.6万人、2020年比でも9割減(直近10年の推移グラフ付き)

【図解】訪日外国人数、2021年は年間24.6万人、2020年比でも9割減(直近10年の推移グラフ付き)

日本政府観光局(JNTO)によると、2021年年間の訪日外国人旅行者数(推計値)は24.6万人となった。
【図解】日本人出国者数、2021年は年間51.2万人、2020年比でも8割減(直近10年の推移グラフ付き)

【図解】日本人出国者数、2021年は年間51.2万人、2020年比でも8割減(直近10年の推移グラフ付き)

日本政府観光局(JNTO)によると、2021年年間の日本人出国者数(推計値)は51万2200人。
SNS別の写真シェアの利用実態に変化、全体では「旅先」と「外食」が減少、インスタは見栄と自然体の二極化、フェイスブックは「特別な時」

SNS別の写真シェアの利用実態に変化、全体では「旅先」と「外食」が減少、インスタは見栄と自然体の二極化、フェイスブックは「特別な時」

SNSにおける写真共有に関するアンケート調査によると、コロナ禍で家族や日常的な写真の共有が増え、外食や旅先での写真共有が減少。各SNSごとに利用方法や利用者像で顕著な違いが表れた。
世界の消費者トレンドで注目の10項目、「デジタルシニア」登場や、「地方と都会のいいとこ取り」など ーユーロモニター調査

世界の消費者トレンドで注目の10項目、「デジタルシニア」登場や、「地方と都会のいいとこ取り」など ーユーロモニター調査

ユーロモニター・インターナショナルが、「世界の消費者トレンドTOP10」発表。2022年に予想される消費者の行動トレンドで「デジタルシニア」「メタバース」など10項目に分類し、調査・考察。
東京オリパラ取材した海外メディアが見た「東京」、大会運営の円滑さで「テクノロジー進んだ日本」、「多言語化」は進みすぎ

東京オリパラ取材した海外メディアが見た「東京」、大会運営の円滑さで「テクノロジー進んだ日本」、「多言語化」は進みすぎ

東京観光財団(TCVB)は、東京オリパラについて、大会を取材した在京ジャーナリストと意見をまとめた共同報告書を発表。レガシーとして挙げられたのは「テクノロジー」「もてなしの心」「多言語化」。
位置情報やアクセス履歴の提供に抵抗感アリは6割、ワクチン接種情報は5割、最も信頼できるのは「銀行」

位置情報やアクセス履歴の提供に抵抗感アリは6割、ワクチン接種情報は5割、最も信頼できるのは「銀行」

NTTデータ経営研究所「パーソナルデータの活用に関する一般消費者の意識調査」にょるとパーソナルデータを活用したサービス利用意向は31.1%。最も高信頼度は銀行、キャッシュレスサービス、ポータルECサイトは低い割合。
国内大手旅行45社の総取扱額、11月は前年比14%減、コロナ影響前からは6割減の水準 ―2021年11月(速報)

国内大手旅行45社の総取扱額、11月は前年比14%減、コロナ影響前からは6割減の水準 ―2021年11月(速報)

主要旅行業者45社・グループの2021年11月総取扱額は前年同月比13.7%減の1707億8747万円。新型コロナの影響がなかった2019年度同月比では61.4%減の水準。
2021年の宿泊業倒産は27%減の86件、2年連続で前年下回る、一方で負債総額は直近10年で最大 ―東京商工リサーチ

2021年の宿泊業倒産は27%減の86件、2年連続で前年下回る、一方で負債総額は直近10年で最大 ―東京商工リサーチ

東京商工リサーチによると、2021年の負債額1000万円以上の「宿泊業」の倒産は前年比27.1%減の86件で、2年連続で前年を下回った。一方、負債総額は同140.6%増の1396億円で、2年ぶりに前年を上回った。 
ホテル・旅館業の価格動向、仕入コストが「上昇した」は49%、一方で「販売価格に転嫁できていない」は6割 —日本政策金融公庫

ホテル・旅館業の価格動向、仕入コストが「上昇した」は49%、一方で「販売価格に転嫁できていない」は6割 —日本政策金融公庫

日本政策金融公庫の調査によると、ホテル・旅館業で仕入価格が「上昇した」は49.5%。仕入価格上昇分の販売価格へは「全く転嫁できていない」が69.2%に。販売価格を前年よリ「引き上げた」は17.4%。
中国・豪州・英国からの訪日旅行の意向、「東京五輪2020がきっかけ」は英国30%、オーストラリア26% —JTB総研

中国・豪州・英国からの訪日旅行の意向、「東京五輪2020がきっかけ」は英国30%、オーストラリア26% —JTB総研

JTB総合研究所が「中国・オーストラリア・英国からの訪日意向調査」を実施。オーストラリアでは、2023年以降に日本への旅行を検討する割合が42.4%に。東京2020大会は、日本旅行への関心を高めるポジティブな影響。
桜の開花予想2022、全国最速は福岡の3月19日、東京は3月23日

桜の開花予想2022、全国最速は福岡の3月19日、東京は3月23日

日本気象が桜の開花を予想。今シーズンは、全国的に年末年始の寒波の影響で桜の休眠からの覚醒が十分だったため、平年並みか平年並みより早い開花になる。
旅行系アプリランキング2021、世界トップはグーグルマップ、人気急上昇「ホッパー(Hopper)」は米国OTA1位に

旅行系アプリランキング2021、世界トップはグーグルマップ、人気急上昇「ホッパー(Hopper)」は米国OTA1位に

2021年に世界で最もダウンロードされた旅行系アプリは「グーグルマップ」。価格凍結で話題のホッパーが米国OTA部門で1位、世界でも3位に急上昇した。ライドシェア系アプリのダウンロードも増加。
中国の正月休暇、近距離旅行の予約が238%増、若者層で鉄道旅行が人気、「体験+社会貢献」の組み合わせも

中国の正月休暇、近距離旅行の予約が238%増、若者層で鉄道旅行が人気、「体験+社会貢献」の組み合わせも

中国OTAシートリップが2022年正月休暇の予約状況を公表。近距離旅行の予約数は前年同期比238%増。同一省内のホテル予約は同70%増となり、依然として近距離旅行の需要が高い結果に。
貸切バス会社の倒産、2021年は14件、過去30年で最多、小規模事業者ほど深刻な経営悪化に

貸切バス会社の倒産、2021年は14件、過去30年で最多、小規模事業者ほど深刻な経営悪化に

東京商工リサーチによると、2021年の「貸切バス業」倒産(負債1000万円以上)は前年比27.2%増の14件で過去30年で最多に。小規模の事業者ほど深刻な経営悪化に直面。
世界の航空提供座席数、2021年は2019年比35%減、オミクロン株の影響大きく、2022年1月も減少傾向

世界の航空提供座席数、2021年は2019年比35%減、オミクロン株の影響大きく、2022年1月も減少傾向

OAGによると、2021年の世界の提供座席数は2019年の87億席から35%減少し57億席に。前半は2019年比で80%まで回復したものの、後半はオミクロン株の出現によって再び減少に転じた。

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