調査・統計・マーケティング

じゃらんリサーチセンターが全国の観光行政や民間企業を対象に、オーバーツーリズムや観光客の平準化・分散化に関する対策を調査。人手不足の解消に加え、広域エリア間の連携が重要であることが浮き彫りに。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年10 月の訪日外国人旅行者数（推計値）は331万人。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年10月の日本人出国者数（推計値）115万人。

ユーロモニターは、「世界の消費者トレンド2025年版」を発表。2025年は、「健康寿命へのこだわり」「賢い消費」「AIへの期待と不安」など5つのトレンドにまとめた。

アメックスが冬のホリデーシーズンの消費傾向について、日本を含む世界13カ国や地域を対象としたグローバルの意識調査を実施。日本はご褒美、国内旅行などへの意欲が強いことが明らかに。

ラグジュアリー・トラベル・インテリジェンス（LTI）は、2024年の高級ホテルチェーンランキングを発表。今年のトップは、前年に引き続きマンダリン・オリエンタル。2位は僅差でブルガリが初めてランクインした

OTAアゴダはタイで同性婚が法制化されたことで、新たに年間400万人の海外旅行者を呼び込むと推計。観光収入は毎年約20億ドル（約3100億円）増加するとみている。

日本修学旅行協会が2023年度に実施された中学校・高等学校の修学旅行の状況を調査。今後のあり方や変化をまとめた全国修学旅行調査の速報版を公開。行き先の変化、班別行動の増加などさまざまな傾向が明らかに。

日本生産性本部は「日本の労働生産性の動向2024」を発表。2023年度の日本の時間当たりの名目労働生産性は5396円で過去最高に。実質ベースの労働生産性上昇率は前年度比0.6％増で、3年連続でプラス。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、年末年始（2024年12月27日～2025年1月5日出発）の海外旅行予約状況を発表。海外旅行予約者数は前年比125.3%で、トップはソウル。最長9連休になることから、北米や欧州も大きな伸び率に。

総合ユニコムが、2023年度の全国のレジャー施設の集客実態に関する独自調査を実施。「月刊レジャー産業資料」11月号で、エリア別の入込みデータを掲載。

ボストン コンサルティング グループは、「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」の調査結果を公表。「地球温暖化／気候変動問題を知って行動を変えた」は10代後半が24％と最も高く。

三菱UFJリサーチ&コンサルティングとインジェスター社が「インバウンド購買意欲指数」の2024年第3四半期の結果をまとめた。現状水準DIと現状判断DIは下降傾向に転化。先行き判断DIは横ばい。

リクルートは、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、愛知県、大阪府在住の20～28歳の男女を対象に、スキー・スノーボードの意向に関するアンケートを実施。行くきっかけはのトップは「友人や家族・知り合いに誘われれば」が37.5％。

国内の主要旅行業43社・グループの2024年9月の総取扱額は3203億6807万円で2019年同月比では25.3%減。海外旅行パッケージツアーは同64.9％減、取扱人数も同77.3%減に。

日本交通公社が日本政策投資銀行と共同で発行した「DBJ・JTBFアジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2024年度版」レポート。日本の観光地の維持・存続への貢献意識や大阪・関西万博の認知率などを調査。

日本交通公社は、日本政策投資銀行と共同で「DBJ・JTBFアジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2024年度版」調査レポートを発行。地方の観光地についてや訪日旅行での体験と消費についての調査結果を明らかに。

京都市内の主要ホテル109施設における2024年9月の稼働率は76.7%で、2019年同月からから6.2ポイント減。外国人の宿泊需要が好調、それ以上に日本人の宿泊需要が減少。

グーグルが、サードパーティー・クッキーを廃止する方向を転換し、話題になった。その背景や今後の見通しを分析した。

ブッキング・ドットコムがZ世代の旅行者の最新動向に関する調査を実施。宿泊施設ではスパや温泉、サウナを重視。一人旅、短めの国内旅行も人気。