調査・統計・マーケティング

三菱総合研究所は、2025年大阪・関西万博に関する意識調査の最新結果を明らかに。前回調査（2024年4月）に比べ、全国で関心度は横ばい。来場意向は、27.0％から3.0ポイント減少。一方、リピート来場意向は全国で上昇。

ブッキング・ドットコムが2025年の9つの「旅行トレンド予測」を発表。冒険を求めるベビーブーム世代、空港での体験を重視するミレニアル世代・Z世代など、2025年は旅行のあり方が一新すると予測。

大手航空データOAGは、2024年に最も混雑した航空路線のランキングを発表。国際線では香港発／台北行きの路線がトップ。3位にソウル発／成田行きがランクインし、2019年との比較でも 68%増加。

乗換検索アプリ「Yahoo!乗換案内」は、「目的地ランキング2024」を発表。2024年の1位は昨年と同じく「東京ドーム」。ライブやイベントが開催されるホールやドームなどが上位を占める結果となった。

JTB総合研究所は、スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査（2024）の結果を発表。地図アプリや動画投稿サイトでの検索が増加。旅行関連のAIサービスの利用について、利用経験あり（合算）は49％と半数近くに。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年11月の日本人出国者数（推計値）118万人。2023年比は14.4％増。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年の訪日外国人旅行者数（推計値）は3338万人となり、年間の過去最高を更新。11月単月でも、2019年比3割増で同月の過去最多に。

東京商工リサーチの上場ビジネス・シティホテル「客室単価・稼働率」調査によると、、ホテル運営の上場13社（15ブランド）について、2023年はコロナ禍前の水準まで回復。都心を中心に、客室単価・稼働率が最高を更新したホテルが多く。

2023年に日本で開催された国際会議の開催件数は前年比2.5倍の1376件、参加者総数も同3.1倍の101.6万人(うち外国人参加者数12.9万人)に。日本政府観光局が発表。

グーグルは、2024年のGemini活用法トップ10を発表。今年も調べ物や相談など情報を幅広く調べる「情報収集」に関する活用方法がトップ。8位には「旅行のアイデア」が入った。

「J.D. パワー 2024年ホテル会員プログラム顧客満足度調査」の結果発表。グローバルブランド部門の平均は662ポイント、国内系ブランド部門平均が656ポイントと、大きな差は見られず。

国内の主要旅行業43社・グループの2024年10月の旅行取扱状況（速報）は総取扱額は3699億5061万円で2019年同月比では17.4%減。国内・海外双方でパッケージツアーは取扱額、取扱人数とも2019年比大幅減のまま。

エイチ・アイ・エス(HIS)は、同社連結子会社であるナンバーワントラベル渋谷における雇用調整助成金の不正受給の疑義について、その調査経過を明らかに。一部に不適正な受給が含まれている可能性があるとの報告。

全日本交通運輸産業労働組合協議会（交運労協）は、首都圏在住のタクシー利用者を対象に「タクシーとライドシェアに関する1000名意識調査」を実施。「日本版ライドシェア」の制度理解は34.9％。海外型ライドシェアはが6割以上が不安。

日本修学旅行協会理事長の竹内秀一氏が、修学旅行の最新の課題やトレンドを解説するコラム。今回は2023年度実施の修学旅行についての調査結果から、行き先や活動内容などの変化、今後のあり方を探った。

WILLER EXPRESSは、年末年始（2024年12月20日～2025年1月6日）の高速バス「WILLER EXPRESS」の予約状況を明らかに。2024年12月4日時点の集客人数は9万6991人。予約のタイミングが早まる傾向に。社会人利用と「推し活」需要が後押しに。

森記念財団都市戦略研究所は、2024年版「世界の都市総合力ランキング（GPCI）」を発表。東京は昨年に続き世界3位。「文化・交流」で初のトップ3入り。「観光地の充実度」（11位）、「ナイトライフ充実度」（8位）など観光資源の改善が牽引。

JAL、JALカード、NTTドコモの3社は、JALおよびドコモが保有するデータから、「秘匿クロス統計技術」を用いた新たな調査手法を通じて、各空港から道東の各エリアへの訪問傾向を統計的に明らかに。

ユーロモニター社が「2024年トップ100都市デスティネーション・インデックス」レポートを発表。東京は2022年の20位から2023年には一気に4位まで順位を上げ、2024年は3位と初のトップ3入りを果たした。

Criteo（クリテオ）は、日本国内のブラックフライデー（2024年11月29日）のオンライン・ショッピングに関する分析結果を明らかに。平均注文額は前年比12%増、ブラックフライデー当日の消費者支出も前年比12%増。