調査・統計・マーケティング

国内外の観光に関わる調査・統計・マーケティングの最新情報をお届けします。

世界のサステナブル観光地100選、2022年は日本から10地域、釜石市は「シルバー賞」を受賞

世界のサステナブル観光地100選、2022年は日本から10地域、釜石市は「シルバー賞」を受賞

持続可能な観光地の国際的な認証団体 「グリーン・デスティネーションズ」が、2022年のトップ100受賞地を発表。釜石市が「シルバー賞」。トップ100ストーリーには日本から10市町が選ばれた。
インバウンド上限撤廃の発表で、日本行きフライト検索49%増、現地体験予約では10倍も

インバウンド上限撤廃の発表で、日本行きフライト検索49%増、現地体験予約では10倍も

2022年10月11日からビザ免除の再開など、訪日個人旅行が解禁が実施されることを受けて、オンライン旅行会社の日本の検索が急増。エクスペディア、エアビー、Klookが、日本旅行関連検索データを公表した。
開業した「西九州新幹線」の効果分析、長崎県内を目的地とした経路検索が増加、「武雄温泉駅」は4倍

開業した「西九州新幹線」の効果分析、長崎県内を目的地とした経路検索が増加、「武雄温泉駅」は4倍

ナビタイムジャパンが2022年9月23日に開業した西九州新幹線の効果を分析。沿線以外の駅を目的とする移動や九州全体で「公共交通」利用の増加を示唆する結果に。
世界の大企業で加速するデータ活用、半数以上が「最優先」と位置づけ、ニーズ予測や改善で

世界の大企業で加速するデータ活用、半数以上が「最優先」と位置づけ、ニーズ予測や改善で

コンサルティング会社EYのグローバル調査「EY Tech Horizon 2022」によると、データ&アナリティクスを最優先の投資対象に位置づけている企業は半数以上(53%)に上り、2020年の35%から増加した。
三井住友カード、旅行者のキャッシュレス統計データを見える化、観光予報プラットフォーム参画で予測も可能に

三井住友カード、旅行者のキャッシュレス統計データを見える化、観光予報プラットフォーム参画で予測も可能に

三井住友カードは、2022年10月から観光予報プラットフォーム推進協議会が運営する「観光予報プラットフォーム」にキャッシュレス統計データの提供を開始。国内旅行者や訪日旅行者のエリアごとの消費行動の分析予測が可能に。
アジア主要国の旅行回復の現況を整理した、日本は条件緩和後に検索が増加、中国は10月の国慶節も期待薄【外電】

アジア主要国の旅行回復の現況を整理した、日本は条件緩和後に検索が増加、中国は10月の国慶節も期待薄【外電】

米観光産業ニュース「スキフト(Skift)」によると、2022年8月時点で世界の旅行需要はパンデミック前の85%にまで回復。唯一例外なのは依然としてアジアだと指摘。日本は9月7日の緩和で日本人の海外旅行検索が増加。
グーグル、過去5年間の米国便運賃データの変動を分析、「一番安い航空券」の検索数は3.4倍に

グーグル、過去5年間の米国便運賃データの変動を分析、「一番安い航空券」の検索数は3.4倍に

グーグルが、航空検索「グーグル・フライト」の過去5年間の航空運賃データを分析。その結果を利用者へのアドバイスと合わせてまとめた。
大手旅行43社の旅行取扱い額、7月は海外旅行が前年比6倍に、インバウンドは制限緩和の効果見られず ―2022年7月(速報)

大手旅行43社の旅行取扱い額、7月は海外旅行が前年比6倍に、インバウンドは制限緩和の効果見られず ―2022年7月(速報)

2022年7月の主要旅行業者43社・グループの総取扱額は前年同月比60.5%増の1803億3190万円。2019年同月比では55.9%減。海外旅行はパッケージツアーが徐々に再開されたことから、前年同月比472.8%増に。
世界の航空会社ランキング2021、1位はアメリカン航空、トップ4は米国企業が独占、LCCのシェア拡大

世界の航空会社ランキング2021、1位はアメリカン航空、トップ4は米国企業が独占、LCCのシェア拡大

シリウムが発表した2021年の世界の航空会社旅客ランキングによると、米国の大手航空会社が上位を独占。トップはアメリカン航空に。LCCのシェアは26%に拡大。
宿泊業の8月の倒産は8件、5カ月ぶりに前年より減少、旅行業は4ヶ月ぶりにゼロに

宿泊業の8月の倒産は8件、5カ月ぶりに前年より減少、旅行業は4ヶ月ぶりにゼロに

東京商工リサーチによると、2022年8月の宿泊業の倒産件数は前年同期比42.8%減の8件で、5カ月ぶりに前年同月を下回った。コロナ関連は5件。旅行業の倒産は2022年4月以来、4カ月ぶりに発生しなかった。
日本人の宿泊者数、2022年7月はコロナ第7波でも7%減まで回復、旅館の稼働率も改善 ―観光庁(速報)

日本人の宿泊者数、2022年7月はコロナ第7波でも7%減まで回復、旅館の稼働率も改善 ―観光庁(速報)

2022年7月(第1次速報)の日本人延べ宿泊者数は前年同月比29.4%増、コロナ前の2019年同月比では7.1%減の3807万人泊。2022年7月の客室稼働率は46.7%。旅館が2019年同月比で4.8ポイント減にまで回復した。
若者世代のイベントや体験への意識、「参加者の一体感」「その場でしか得られない体験」を重視する傾向 ―消費者庁報告書より

若者世代のイベントや体験への意識、「参加者の一体感」「その場でしか得られない体験」を重視する傾向 ―消費者庁報告書より

消費者庁の報告書から若者の意識とコミュニケーション動向を抜粋。イベントや体験、SNS発信に対する考え方をまとめた。
中国のホテル市場の回復を牽引するデジタル流通、2025年にはオンライン比率が67%に拡大の予測【外電】

中国のホテル市場の回復を牽引するデジタル流通、2025年にはオンライン比率が67%に拡大の予測【外電】

米旅行調査フォーカスライトが「中国の旅行マーケット・レポート2021~2025」を発表。明るい兆しがはっきりと見えてきた。
海の京都・伊根町観光協会、持続可能な観光地づくりで来訪者動向調査、NECらと

海の京都・伊根町観光協会、持続可能な観光地づくりで来訪者動向調査、NECらと

船の収納庫の上に住居を構えた伝統的建造物「伊根の舟屋」で知られる京都府の伊根町が来訪者動向調査実施。分析結果を今後の観光プロモーションに活かす。
観光系スタートアップの資金調達が大幅増加、投資家の旅行回復への期待高く、コロナ前を大きく上回る —フォーカスライト調査

観光系スタートアップの資金調達が大幅増加、投資家の旅行回復への期待高く、コロナ前を大きく上回る —フォーカスライト調査

米旅行調査会社フォーカスライトによると、旅行系スタートアップの2021年の調達総額が2019年の83億ドル(約1.1兆円)を大きく上回る125億ドル(約1.7兆円)に。2022年も増加傾向。投資家による旅行市場への回復への期待の表れと分析。
長野県のスキー場利用者数、2021/2022シーズンは3割増の491万人、訪日客減少で本格回復には至らず

長野県のスキー場利用者数、2021/2022シーズンは3割増の491万人、訪日客減少で本格回復には至らず

長野県の今シーズン(2021年11月1日~2022年5月31日)の県内77ヶ所のスキー場の利用者数は、前年同期比33.6%増の491万3000人に大幅に増加。コロナ前の2019年/2020年シーズンの552万7000人には届かず。
世界の消費者は「支出の優先順位」を再調整へ、日本市場はサステナブル関連が企業の差別化要因に -EY調査

世界の消費者は「支出の優先順位」を再調整へ、日本市場はサステナブル関連が企業の差別化要因に -EY調査

企業コンサルティングのEYが世界で実施した消費者動向調査の結果を発表。生活費の高騰で今後の経済見通しは悪化も、サステナブルの維持を模索する傾向も。
民泊エアビー、インフレ率の高い国で新規ホストが増加傾向、住宅所有コスト上昇が要因か

民泊エアビー、インフレ率の高い国で新規ホストが増加傾向、住宅所有コスト上昇が要因か

2022年第2四半期、エアビーアンドビー(Airbnb)の新規ホストは、インフレ率の高い国で拡大。ホストの収入額も増加しており、米国の新規ホストが2021年に得た収入は2019年比30%以上増加した。

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