トラベルボイスの「注目企業 セレクト」SPONSORED

（PR）地域に寄り添った観光DX伴走支援を展開するJTB。同社が描く観光DXの未来図と、2024年10月15日～18日に開催される「CEATEC 2024」への出展の狙いについて聞いた。

ハワイ・ツーリズム・オーソリティ（HTA）およびハワイ州観光局日本支局（HTJ）は、日本の旅行会社との関係を強化。JTBとはビジネスイベントの誘致に向けて3年間の連携協定を締結。HISとは「マラマハワイ」推進に向けたパートナーシップの期間を延長。

JTBは、富山県黒部市の黒部宇奈月エリアの地域事業者と連携。「黒部宇奈月キャニオンルート」始動へ向けた機運醸成として、地域資源の魅力発信を目的とした旅行商品を10月から販売。

JTBコミュニケーションデザインは、全国の地方自治体でインバウンド業務に携わる公務員515人にアンケート調査を実施。最大の課題は「インフラや交通アクセス」。DXに課題を感じている割合は92％にも。

京都、大津、奈良の三商工会議所は、それぞれ特別な体験を組み込んだ観光プランを開発。来年の大阪・関西万博の開催を前に、観光客を関西エリアに誘客。

キャンセル料の請求・回収業務を自動化する「Payn（ペイン）」は、JTBおよびそのグループ会社JTBビジネスイノベーターズ（JBI）と、旅行業界におけるキャンセルの課題解決を目指す目的で業務提携。

JTBグローバルマーケティング＆トラベルは、サンライズツアーで「東京ナイトエンターテイメントバスツアー」を販売。三味線ライブ演出などエンターテイメントも。

（PR）JTBが自治体やDMO、観光事業者向けに提供を開始した「観光DX人材育成プログラム」とは？　講座のポイントや既に受講したDMOの事例などを聞いた。

JTBが旅行プログラム「こことり」の実証実験。ストレスで楽しむことから遠ざかった人を対象に、JTBの店頭営業経験者や添乗員との旅をテーマにした対話を通じ、元気をとり戻す支援の事業化を目指す。

ナビタイムジャパンは、訪日外国人観光客向けナビゲーション「Japan Travel by NAVITIME」ウェブ版で、露天風呂付き客室の温泉旅館に特化した検索・予約サイトの提供を開始。箱根、日光などの約100施設を紹介。「JAPANiCAN.com」との連携も開始。

オンラインスナック横丁文化は、アサヒビール、マルチプレックスシアターズ、JTBと協業し、訪日客向けに映画、横丁歩き、スナック交流を楽しむ新たなナイトツアー開始。日本の昭和レトロな文化を一気通貫で提案。

JTBは、動画配信サービス「Disney+（ディズニープラス）」30日間無料視聴が可能な新特典付きの東京ディズニーリゾートへの旅商品の発売を開始。ウォルト・ディズニー・ジャパンとの連携で。

ANAとJTBは、富裕層向け共創事業の展開を開始。プライベートジェットで宮古島から女満別をフライト。機内ではANAファーストクラスのアメニティや、高級リゾート「THE SHIGIRA」の特製ブランチを提供。

静岡県熱海市は、JTBとの取り組みの一つとして進めてきた個人旅行向けブランド「意外と熱海」をビジネス利用向けにリブランディング。新事業「意外と熱海 for Biz」として提供を開始。

JTBはーブルクロス社と連携し、訪日外国人観光客向け食体験コンテンツの販売を開始。テーブルクロス社が運営するサイト「byFood.com」などを通じて販売する。

JTBは、夏休み期間（2024年7月15日～8月31日）の旅行動向見通しを発表。国内旅行者数は、新型コロナの収束によるリベンジ旅行がある程度落ち着いたことで前年並み。海外旅行者数は、コロナ前の65%程度まで回復する見通し。

JTBと日本ブルーフラッグ協会が海洋保全を起点とした持続可能な地域づくりのための包括連携協定を締結した。地域の社会課題を解決し、企業のSDGs達成に貢献する新たなビジネスモデル創出を目指す。

JTＢの予約管理システム「JTB BÓKUN」と、Keeyls社のカギのリモート受け渡しシステム「KEY STATION」のシステム連携が完了。レンタサイクルなどに対応。

JTBが欧州で展開する着地型旅行商品「ランドクルーズ」。個人旅行の自由さと団体旅行の安心を兼ね備えた個人旅行商品。課題が多い欧州旅行市場の再興に向けて起爆剤となり得るか？　担当者に聞いてみた。

JTB出資の「つなぐ社」とさいたま市は、デジタル地域通貨機能を含む市民アプリの導入に向けて基本協定を締結。公共サービスや民間サービスと市民をつなぐ市民アプリのサービス開始へ。