日本旅行業協会(JATA)の旅行市場動向調査(2013年9月期)によると、2013年7月~9月の海外旅行全般の業況感は-23となり、3ヶ月前よりも8ポイント改善した。前回調査時の見込値-14は下回ったものの、3ヶ月後は-17の見通しで業況感は底を打ち、回復傾向にある。
方面別ではハワイが+3で唯一プラス転化。また、オセアニアが-38(7ポイント増)、アメリカ・カナダが-19(4ポイント増)、アジアが-19(1ポイント増)と計5方面で回復した。一方、韓国は-77(8ポイント減)、中国は-83(5ポイント減)と引き続き北東アジアの下落は続いており、全体として緩やかな回復となった。ただし、3ヶ月後にはハワイが-2、アメリカ・カナダが-21と減少するものの、アジアの-12を筆頭に韓国-71、中国-81を含め6方面で回復または維持の見込みだ。
顧客層別では、現況は夏のファミリーが-18(18ポイント増)と躍進。OL-39(5ポイント増)、学生-48(6ポイント増)なども上向き、シニアは-9を維持した。3ヶ月後は、現況で低下したハネムーンが-22(7ポイント増)、インセンティブが-32(6ポイント増)と大きく改善し、ファミリーの-29、学生の-49以外はすべての客層で上昇。「教育旅行で中国、韓国がほとんど取り上げられなくなった」「中国の業務渡航は政治に左右されていない」など、客層も方面によって異なる状況にあることがうかがえる。
同調査は2013年8月1日~8月23日まで、JATA会員各社の経営者などを対象に実施。605社のうち305社から回答があった。
>>>