ANA、ドローンを航空機の整備点検作業に活用へ、被雷時の目視点検で実現に向けた検証開始

全日空（ANA）は、ドローンを活用した整備点検作業の実現に向けた取り組みを開始する。まずは、ソニーと自動運転技術開発のZMPの合弁企業で、ドローンとクラウドサービスを組み合わせた産業用ソリューションを提供するエアロセンスと共同で、検証を実施する。

ドローンを活用するのは、航空機が運航中に被雷した場合に、整備士が目視で行なう機体の点検作業。傷やへこみなどの不具合の有無を確認する作業に、エアロセンスのドローン運航技術と画像解析技術を活用して、整備品質の向上と点検時間の短縮を図る。これにより、運航便の遅延や欠航の最小化を目指す。

初の検証日は2017年2月14日。伊丹空港に隣接するMRO Japanの敷地内で行なう。航空機の周囲にドローンを運航し、ドローンに搭載したカメラで機体全体を高解像度で撮影。ドローン運航の安全性の検証や画像解析データの収集、実用化に向けた課題を抽出する。その後は山形県庄内空港で本格的な検証を行なう予定だ。

なお、全日空では2016年4月に新技術活用によるイノベーション創出の推進組織「デジタルデザインラボ」を創設。12月にはドローン活用の事業の可能性を検討するプロジェクトも立ち上げた。社外でも、日本無人機運行管理コンソーシアムの設立メンバーであるほか、熊本県天草市、および東京大学とドローンを活用した社会基盤構築の協定締結など、ドローン活用の推進を目指している。