日本人のオンライン消費が加速、小売店サイトの訪問は19%増、その一方で成約率は16%減、滞在時間も減少傾向

アドビは、日本市場のデジタル経済動向分析結果を発表した。これは、アドビの分析アプリケーション「Adobe Analytics」によって計測されるECなどのデジタル取引状況を活用したデジタル経済指標「Adobe Digital Economy Index(DEI)」を用いたもの。

それによると、2021年1～3月の日本の動向を他国と比較したところ、変動は緩やかではあるものの、日本の消費行動はオンライン化が進んでおり、店舗での消費は避ける傾向にあることが明らかとなった。

日本の2021年第1四半期のオンライン消費額は前年同期比15%増の約50億ドル(約5400億円)となり、米国の39%増、イギリスの66%増などと比較すると、緩やかな増加にとどまった。

日本の消費者のうち67％が、パンデミックに入る2020年3月以前から定期的もしくは頻繁にオンラインで買い物をしていると回答。オンラインで買い物をしたことがなかった残りの回答者のうち、80％が今年オンラインで買い物をしたと回答した。 

また、日本ではオンライン小売店への訪問が前年同期比で19％増となり、オンラインでの注文額も同15％増となったものの、サイト訪問から注文へのコンバージョンは同16%減と低下した。さらに、過去3年間、日本の消費者がウェブサイトに滞在する時間は短くなっており、1回の訪問で閲覧するページ数も減少傾向が続いているという。

ディバイス別では、2021年第1四半期の売上高の61％はスマートフォン経由で、対象の5か国の結果と比べると、日本が最も高い結果となった。国内の消費者1000人以上を対象としたアドビの調査によると、スマートフォンでの購入は、ミレニアル世代で65%、X世代で48%となり、特に若年層で高い傾向にあったことが明らかになった。

報道資料より日本の消費者の店舗訪問を避ける割合は35%で、米国とイギリスを加えた3カ国中で最も高くなった(米国23%、イギリス26%)。この理由としては、他の2か国と比べて日本はワクチンの接種が遅れている点や国内での感染拡大が考えられるとしている。

このほか、日本の消費者のうち半数以上(52%)がパンデミック以前の状況に戻ったとしても、オンラインと店舗での消費行動は変わらないと回答した。

報道資料より