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NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションは「観光・スポーツ産業のD2Cマーケティングに関する調査」を実施。観光や旅行をする人のうち3人に1人がコンテンツホルダーから直接情報収集や購買活動。

グローバルビジネストラベル協会（GBTA）は、2024年の世界のビジネス旅行の支出が過去最高の1.48兆ドル(約225兆円)に達するとの予測を明らかに。2028年までには、2兆ドル(約304兆円)を超えるとの見通し。

転職サイトを運営する「学情」は、20代社会人の勤務形態に関する調査を実施。現在の勤務形態では、「出社」が前年同時期の調査から13.5ポイント増加して83.5％で最多。希望する勤務形態で「テレワーク」は減少。

日本生産性本部の余暇創研は、「レジャー白書2024」（速報版）を公表。余暇活動参加率では、「国内観光旅行」が前年に続き1位。潜在需要では「海外旅行」が同様に前年に続き1位に。潜在需要では「クルーズ」が10.8%となり、前年の9位から6位に上昇。

LINEヤフーの事業者向けサービス「ヤフー・データソリューション」は、夏の旅行のトレンドを検索ビッグデータから分析したレポートを公開。2019年比で国内に関連する検索数割合は増加も、海外は5%近く減少。

2024年4～6月期の訪日外国人消費額（1次速報）は、前年同期比73.5%増、2019年同期比68.6%増の2兆1370億円。一般客1人あたりの旅行支出は、2019年同期比54%増の23万8722円。トップはフランスで41万7536円。

観光庁は、訪日外国人旅行者を対象に、旅行中に困ったことや持続可能な観光に関する関心などについて調査を実施。最も困った項目は「ごみ箱の少なさ」。サステナブルツーリズムの旅行先としての認識高く。

帝国データバンク(TDB)は、全国の遊園地・テーマパーク・動物園・水族館など190ヶ所のレジャー施設のチケット料金の価格動向を調査。値上げする施設は全体の17.4％（33施設）。平均価格（大人1人）は1629円。2025年以降も値上げする施設が再び増加する可能性。

じゃらんリサーチセンターは、「じゃらん観光国内宿泊旅行調査2024」を実施。2023年度の国内宿泊旅行を実施した人は49.5％。費用総額は、推計7兆9172億円。そのうち3兆3773億円（42.7％）を現地消費に。

マリオットは、アジア太平洋地域でラグジュアリー・トラベルに対する意識調査を実施。68％の回答者が今後12ヶ月以内に旅行支出を増やす予定であると回答。最も人気がある旅先はオーストラリア（46％）。次いで日本（42％）。

じゃらんリサーチセンターは「2023年度都道府県魅力度ランキング」を発表。総合満足度トップは鹿児島県。テーマ別ランキングの9つのうち6つでトップ10にランクイン。2位は愛媛県、3位は石川県。

2024年5月（第1次速報）の延べ宿泊者数は、前年同月比0.8％増、2019年同月比0.7%増の5176万人泊。外国人は同26.5％増の1230万人泊(同36.4%増)。客室稼働率は58.8%。

帝国データバンクは、業種間における設備投資動向について調査・分析を実施。2024年度に設備投資の予定（計画）が「ある」旅館・ホテルは82.4％となり、全業種平均を23.7ポイント上回った。

エアビーアンドビー(Airbnb)のオリンピック期間中のバリ地区での宿泊予約数は前年同期比で5倍以上に。予約可能なリスティング数も前年比40%増。シェアトップは米国。日本を含めたアジア諸国からの予約も増加。

帝国データバンクは、旅館・ホテル業界の企業931社における業況（売上高）について調査・分析を実施。52.6％の企業が「増収」基調に。都市部のビジネスホテルなどを中心に前年度比20％超の大幅な増収を見込む企業も。

じゃらんリサーチセンターは「まち歩き」に関するアンケート調査を実施。「活動家」「冒険家」「エンターテイナー」「さすらい人」の４つの旅行者属性に分類。それぞれの特性や特徴、旅の楽しみ方、消費行動などを分析した。

電通は、世界15の国・地域の20～59歳の7460人を対象に、「ジャパンブランド調査2024」を実施。日本は「観光目的で再訪したい国・地域」で1位に。「前回日本を訪れて楽しめたので、また行きたいと思ったから」は50%に。

日本旅行業協会(JATA)は、昨年に引き続き「第3回インバウンド旅行客受入拡大に向けた意識調査」を実施。ウェブによるアンケートを通じて取得したデータをもとに分析・情報共有をおこなう。

博報堂は、世帯収入1500万円以上の「新富裕層“インカムリッチ”生活者調査」を実施。インカムリッチの割合は、全体の2.4%。「健康や心の豊かさのためにお金をかけている」「タイムパフォーマンスを重視」が半数以上に。

航空データ分析会社OAGは、中部国際空港(セントレア)の現状をまとめたレポートを発表。2024年5月までの提供座席数は、2019年1月比で国内線は同91%に対して、国際線は同78%にとどまっている。