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デジタルネイティブ世代の価値観の変化、コロナ禍の新しい生活に前向き、暮らしが「デジタルで完結する」が6割

デジタルネイティブ世代の価値観の変化、コロナ禍の新しい生活に前向き、暮らしが「デジタルで完結する」が6割

電通デジタルは、コロナ禍のデジタルネイティブ世代の消費・価値観を調査。「暮らしはデジタルで完結するようになる」は59%。一方、リアル体験の置き換えサービスは継続意向が弱い傾向。
旅行予約が「30日以上先」と「直前検討」に二極化、コロナ禍で海外旅行層は国内の近郊宿泊に切り替え

旅行予約が「30日以上先」と「直前検討」に二極化、コロナ禍で海外旅行層は国内の近郊宿泊に切り替え

旅行データ解析のADARAが「COVID-19による日本国内のオンライン旅行購買行動の変化」に関すてレポート。検索予約時期の二極化やステイケーション増加の結果に。
外食での消費者の感染対策、女性のほうが熱心、店内でマスクを「なるべく外さない」は4割 ―リクルート調査

外食での消費者の感染対策、女性のほうが熱心、店内でマスクを「なるべく外さない」は4割 ―リクルート調査

リクルートライフスタイルが飲食店利用時の衛生面で行っている対策や外食時の印象にを調査。コロナ禍でのニーズが浮き彫りに。
沖縄県、国内向けに緊急誘客対策を始動へ、修学旅行は半減、GoToトラベル効果に期待

沖縄県、国内向けに緊急誘客対策を始動へ、修学旅行は半減、GoToトラベル効果に期待

沖縄観光コンベンションビューロー(OCVB)は、2020年の入域数見込みを364万6000人(前年比64.1%減)に上方修正。一方、今年度の修学旅行実施見込みは当初予定の半分に。
世界で航空券の検索量が増加傾向に、日本と韓国では国内線で顕著、日本では直近旅行も大幅増加、旅行比較スカイスキャナーが検索データで分析

世界で航空券の検索量が増加傾向に、日本と韓国では国内線で顕著、日本では直近旅行も大幅増加、旅行比較スカイスキャナーが検索データで分析

スカイスキャナーがコロナ禍の航空券検索データ傾向を発表。新型コロナウイルスにより大きな影響を受けた旅行業界の現在のトレンド、回復に向けた課題などを分析。
トリップアドバイザー、今秋の日本人旅行者傾向を調査、行き先の一番人気は白馬村、ドライブやアウトドアの人気上昇

トリップアドバイザー、今秋の日本人旅行者傾向を調査、行き先の一番人気は白馬村、ドライブやアウトドアの人気上昇

トリップアドバイザーは、今秋の日本人の旅行傾向についてサイトの利用状況データを発表。コロナ禍で引き続きドライブやアウトドアの人気が上昇。行き先では白馬村がトップに。人気の宿泊施設はラグジュアリーや海の見えるホテルに。
コロナ禍の「旅行」に対する意識変化、直近6ヶ月間を比較分析、「観光地を応援したい」が月を追うごとに増加

コロナ禍の「旅行」に対する意識変化、直近6ヶ月間を比較分析、「観光地を応援したい」が月を追うごとに増加

日本交通公社がコロナ禍の旅行への意識変化について調査発表。旅行実施の行動から心境まで1月から6月の間に変化が。
新型コロナが65歳以上の消費者のサイフに与えた影響は? 世界の平均総収入は一時的に6%減、アジア太平洋の予測は2040年にかけ9割増

新型コロナが65歳以上の消費者のサイフに与えた影響は? 世界の平均総収入は一時的に6%減、アジア太平洋の予測は2040年にかけ9割増

ユーロモニター社が、新型コロナウイルスが世界の65歳以上の消費者に与える影響をまとめたレポートを発表。日本では、世帯主が60歳以上の世帯の支出は2020年で同5%減も2020年から2040年にかけて年4%増加へ。
JALや和歌山県が積極的に取り組むワーケーションとは? 「休暇+仕事」のあり方を語るシンポジウムを取材した

JALや和歌山県が積極的に取り組むワーケーションとは? 「休暇+仕事」のあり方を語るシンポジウムを取材した

JTB総合研究所と日本国際観光学会ワーケーション研究部会が、「ワーケーション」テーマのシンポジウムを共催。研究者、実施企業、受け入れ先の地域からの参加者がそれぞれの立場からの語った内容をレポート。
京都市内の旅館、2019年の稼働率は68%、修学旅行受け入れは全体の36%、宿泊客の約3人に1人が外国人

京都市内の旅館、2019年の稼働率は68%、修学旅行受け入れは全体の36%、宿泊客の約3人に1人が外国人

京都市観光協会が、2019年の市内108旅館における稼働実態調査の結果を発表。客室稼働率は前回調査(2015年)比で2.5ポイント減の67.6%。修学旅行客の比率は26.7%。外国人比率は前回調査を4.8ポイント上回る34%となり、宿泊客の約3人に1人が外国人という結果に。
ワーケーションの将来性が急上昇、新型コロナ禍で新しい働き方で脚光、インバウンド消費は大幅ダウン -日経クロストレンド調査

ワーケーションの将来性が急上昇、新型コロナ禍で新しい働き方で脚光、インバウンド消費は大幅ダウン -日経クロストレンド調査

日経BPの「トレンドマップ2020夏」で、消費分野では「ワーケーション」の将来性が急上昇。ワーケーションはワークとバケーションを組み合わせた造語で、旅行・宿泊業界でも注目。
ワーケーションに興味ある会社員は6割、実施している経営者は半数に、課題はオンオフ切り替え・人事評価・労務管理など

ワーケーションに興味ある会社員は6割、実施している経営者は半数に、課題はオンオフ切り替え・人事評価・労務管理など

日本旅行らがワーケーションについての意識調査を実施。ワーケーション制度導入に興味を持つ会社員は60%を超える結果に。不安や課題は、会社員がオンオフの切り替えや人事評価、経営者が労務管理など。また、自治体の期待は3割ほど。環境整備への不安が70%近くになった。
ナビタイム、緊急事態宣言による移動の変化を分析、休園中の東京ディズニー周辺ドライブの傾向も

ナビタイム、緊急事態宣言による移動の変化を分析、休園中の東京ディズニー周辺ドライブの傾向も

ナビタイムが外出自粛要請から緊急事態宣言を経た移動の変化について、データ分析結果を発表。
日本の旅行市場、今年は「半減」と予測、米旅行調査会社がレポート発表、コロナ危機でOTAより事業者が有利に

日本の旅行市場、今年は「半減」と予測、米旅行調査会社がレポート発表、コロナ危機でOTAより事業者が有利に

米旅行調査のフォーカスライトが日本の旅行市場についての最新レポート「Japan Travel Market Update 2020」を発表。2020年の市場規模は大幅縮小、オンライン予約のシェア拡大も他地域と比較して格段に遅いと指摘。
京都市、7月の日本人宿泊客数は50%減まで回復、GoToトラベル利用者は近郊が中心、10月以降の客室販売価格はお盆並みに

京都市、7月の日本人宿泊客数は50%減まで回復、GoToトラベル利用者は近郊が中心、10月以降の客室販売価格はお盆並みに

京都市市内61ホテルにおける7月の日本人延べ宿泊客数は前年同月比50.1%減にまで回復。客室稼働率は3ヶ月連続で前月を上回っていることから、宿泊需要は徐々に回復に。
日本人の余暇活動、首位の「国内旅行」は前年比微減、スポーツ観戦が増加、観光・行楽部門で「鉄道」など過去最大を更新  -レジャー白書2020

日本人の余暇活動、首位の「国内旅行」は前年比微減、スポーツ観戦が増加、観光・行楽部門で「鉄道」など過去最大を更新  -レジャー白書2020

日本生産性本部の余暇創研は「レジャー白書2020」の概要を公表。今回は、2020年5月までのコロナ禍の影響と今後の課題についても特集している。発行は9月30日。2019年の余暇活動を見ると、最も参加人口が多かったのは9年連続で「国内観光旅行」となった。
ツーリズム復興に必要な4つの改革とは? 新時代への運営モデルの転換や官民横断組織の構築など、マッキンゼーが提言

ツーリズム復興に必要な4つの改革とは? 新時代への運営モデルの転換や官民横断組織の構築など、マッキンゼーが提言

コンサルティング会社のマッキンゼーが2020年8月、観光産業の回復にむけたレポートを作成。4つの提言にまとめた。
コロナ終息後の海外旅行意向、アジア圏市場では「訪日旅行」が56%で首位、欧米豪市場では2位の24%、日本交通公社らの調査で

コロナ終息後の海外旅行意向、アジア圏市場では「訪日旅行」が56%で首位、欧米豪市場では2位の24%、日本交通公社らの調査で

日本政策投資銀行と公益財団法人日本交通公社が共同で訪日外国人旅行者の意向調査を6月に実施。日本人気は依然として高いものの、ポストコロナ時代に向けた対策と課題も浮き彫りになった。
中国の国内旅行市場が力強く回復、5月連休には1億人超え、海外旅行商品の購入にも関心高く

中国の国内旅行市場が力強く回復、5月連休には1億人超え、海外旅行商品の購入にも関心高く

ITB中国が中国市場の最新レポートを公開。中国人旅行者の旅行意欲は日に日に高まっており、旅行需要は力強い回復を見せていると指摘。今年5月1日~5日の連休の国内旅行者数は累計1億1500万人。
旅行の検討は、政府・自治体の「要請に従って判断」が7割、「自ら状況分析・判断」は男性3割・女性2割 -日本交通公社調査

旅行の検討は、政府・自治体の「要請に従って判断」が7割、「自ら状況分析・判断」は男性3割・女性2割 -日本交通公社調査

日本交通公社は、「新型コロナウイルス感染症流行下の日本人旅行者の動向(その5)」を公表。旅行先で行いたい活動のトップは「温泉」。温泉の旅行先トツプは大分県。国内旅行では普段の旅行頻度が高いほど「変化する」の割合が高まる傾向に。