ジャパネットホールディングスは、2024年の開業を目指す「長崎スタジアムシティプロジェクト」で、ソフトバンクとICT領域で連携する。なお、ソフトバンクは、2024年から2028年までのスタジアムのネーミングライツを取得し、スタジアムの名称を「PEACE STADIUM Connected by SoftBank(ピース スタジアム コネクテッド バイ ソフトバンク)」にする予定。
具体的には、ソフトバンクは、グループ会社などと連携して、スタジアムシティ内のソフトバンクの5G(第5世代移動通信システム)ネットワーク、WAN、LANおよびWi-Fi環境を整備。これにより、スタジアムシティ内の人やモノ、情報などあらゆるものをつなげるための土台となる通信ネットワークを構築する。
また、ジャパネットは、この通信ネットワークによって、長崎スタジアムシティの専用スマホアプリを活用した参加型の応援体験やスタジアムシティ内のグルメ・フード類のオーダー&ピックアップ、駐車場やコインロッカーの空き状況の案内なども提供していく考え。将来的には、スタジアムを中心とした各施設がデータを連携させ、AIを活用してエリア全体の人流の最適化、相互送客で消費行動の活性化を実現する「Autonomous Stadium」を目指す。
さらに、スタジアムシティ内に設置したセンサーなどから収集した人流データを、ソフトバンクのスマートシティプラットフォームで分析し、混雑状況などの情報をサイネージや専用アプリで表示することで、快適に過ごせる滞在型のスタジアムシティの実現を目指す。
このほか、人流データを基にスタジアムシティ内の誘導・警備・清掃スタッフの最適な配置、トイレやごみ箱にIoTセンサーを設置することで最適な清掃頻度なども検討していく。