独立行政法人国民生活センターが実施したインターネット使用に関する生活動向調査によると、調査対象のうちインターネットを利用した人(電子メール以外、および電子メールを含む)の割合は74.0%で、その79.3%がインターネットでの購入・取引経験があることが分かった。
国内のサイトで購入が65.8%と多く、内容は「旅行、宿泊などの予約・申込み」(43.5%)が最も多かった。次いで、「デジタルコンテンツの購入が」(21.3%)、「ネットスーパーでの日常品の購入」(12.7%)、「ネットオークションで売買」(12.7%)。
年齢別では全体的に年齢層が上がるにつれて割合が低くなるが、「旅行、宿泊などの予約・申込み」は30歳代(48.1%)が最も高い。「旅行、宿泊などの予約・申込み」をした60歳代(37.4%)は、他の項目がほとんど1ケタ台なのに比べると圧倒的に多く、「インターネットでの購入・取引はしていない」という60歳代(32.5%)よりも多かった。
同調査は2012年10月~11月、大都市に居住する男女6000人(20歳~69歳)を対象に実施。有効回収集は3124件だった。