リクルートライフスタイルの調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は、プレイアムフライデーでの消費活動と利用意向に関するアンケート調査を実施した。
これによると、政府が推奨する15時程度の早上がりをした人は1%台だったが、「定時より早上がりした」「いつもより残業が短かった」「いつもより働く時間は短かった」をあわせると、過去3回(2月、3月と4月は調査時点で予定)とも15%以上。一定数の人が仕事を早めに切り上げたことが判明した。
リクルートでは、該当日に仕事をしていない人が4割程度いることを踏まえ、就業者に限定した場合、プレミアムフライデーにいつもより早帰りした人は「4人に1人程度」が実態のようだとしている。
また、1回目と2回目の実績に絞り、仕事の終了時刻を「早上がり」「いつも通り」の2つに区分すると、早上がりできた人は18.1%。
これを性年代別で見ると、女性は仕事をしていない人が多いことから、早帰りできる人の割合は男性の方が多い。リタイアした人が増える60代を除けば、年代が上がるほど早帰りをする人の割合が高く、プレミアムフライデーの恩恵は働く中高年男性で顕著であることが判明した。一方、女性は若干だが、若年層ほど利用傾向が高い結果となった。
早帰り後の活動では、「特に普段と異なる消費活動はしていない」が8割弱。実施したことでは「外食」(12.2%)が最多で、「国内旅行」(4.5%)は2位となり、約4人に1人が何かしらの特別な消費行動を行なったことが判明した。過ごした相手は「ひとり」(34.2%)が最多で、特に男性は20~50代のいずれも1位。女性は20代を除き、「子どもを含めた家族」「夫婦」など、誰かと一緒に過ごす傾向が強かった。
今後の活用意向では、「活用したい」と「どちらかというと活用したい」の合計が22.2%で、5人に1人が肯定的な考え。特に20代、30代の男女の数値が高い。また、実施したいことでは、1位が「外食」(28.1%)で、「映画鑑賞」(14.2%)、「国内旅行」(13.4%)と続く。一緒に過ごしたい相手では、実態1位の「ひとり」(28.8%)を抜いて「子どもを含めた家族」(31.0%)が1位となった。
リクルートでは今後、プレミアムフライデーで若年層の消費を押し上げる効果が期待できることや、ファミリーレジャーに対応したサービスの充実を指摘している。
調査時期は2017年4月3日~4月10日。対象者は事前調査の上、首都圏、関西圏、東海圏の必要数をランダムに抽出し、回答数は人口推計別の構成比に補正した