米国で出張旅行の重要性が再浮上、「対面」が組織力や成果を高める認識が多勢に

米国の宿泊施設団体「アメリカン・ホテル&ロッジング・アソシエーション(AHLA)」がモーニング・コンサルトに委託して実施した調査によると、米国の業務渡航者の77%、会社員の64%が、出張は以前よりも重要になっていると考えていることがわかった。

調査は2022年3月8日と9日に、計2210人の会社員を対象に行われ、そのうち12%が通常の仕事として出張に出かける人あるいは少なくとも年に1回は出張する業務渡航者。

また、業務渡航者の約3分の2が、パンデミック中に当たり前となったバーチャルでのやり取りは、生産性(64%)、企業文化(65%)の双方に悪影響を及ぼしていると回答した。

このほか、調査結果からは、会社員の80%、業務渡航者の86%が、「仕事を成功させるためには対面でのやり取りが重要」と回答。会社員の61%、業務渡航者の74%が、対面式の商談はバーチャルではできない組織力を高めると答えた。

対面式の会議や出張はバーチャルよりも生産性を上げるとの回答は、会社員で57%、業務渡航者で76%となった。また、クライアントとの関係構築については、会社員の85%、業務渡航者の88%が対面が重要と回答した。

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