観光地から直接情報が欲しい人は54％、高頻度・高消費「ロイヤル顧客層」は若年層が多勢

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションは、NTTデータ経営研究所と共同で、リサーチ登録モニターおよび協力企業を対象に「観光・スポーツ産業のD2Cマーケティングに関する調査」を実施した。

コンテンツホルダー（観光や旅行先の地域、スポーツチーム、アーティストなど）が消費者へ直接情報発信（Direct to Consumer: D2C）をおこなって誘客するトレンドが進むなか、全国の消費者を対象にコンテンツホルダーと直接接点を持つことに関する意識について調べたもの。

調査結果によると、観光や旅行をする人のうち3人に1人となる34.2%が「お気に入りの観光地や宿泊施設があり、施設の空き状況等を直接確認する」と回答。スポーツ観戦やライブ観戦をする人では、44.6％がチームやアーティストのホームページから直接チケットを購入すると回答した。

さらに、両分野合わせて半数近くがDMを許容。それぞれのコンテンツホルダーからDMなどの情報が直接欲しいと回答した人は、観光分野では半数以上となる53.6%、スポーツ・エンタメ分野では39.1%となった。

報道資料よりまた、お気に入りの観光地・旅行先やチーム・アーティストがあり、かつ高頻度・高消費のいわゆる「ロイヤル顧客層」は、観光分野で10.4%、スポーツ・エンタメ分野で8.8%存在することもわかった。

ロイヤル顧客層を年代別で分析したところ、観光客のうちロイヤル顧客層の割合は20代が26.8%、30代が14.2%、スポーツ観戦・ライブ客のうちロイヤル顧客層の割合は20代が40.0%、30代が13.2%と、若い年代ほど割合が高い結果となった。

報道資料より20代～30代のロイヤル顧客層では、情報源はウェブ検索に加えてSNSなどの利用が多く、特にXやInstagram、Facebookの利用率が高いことが特徴となった。