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ヴァージンアトランティック航空は、「どっちのイギリスShow」第2弾として「サーモン VS オイスター」キャンペーンを実施。FacebookやTwitterでユーザー参加型。

日本旅行・アメリカンエキスプレスによると、2014年は会議費用が現状維持からやや低下、件数は横ばい、アジア太平洋地域は減少傾向が強まる。一方、SNSやアプリ活用でのコミュニケーション増加も。

トリップアドバイザーの旅行中のモバイル＆ソーシャルの利用状況調査で、約8割が旅先でモバイル端末を使用していることが判明。ただし、宿泊施設の対応は旅行者の期待値を下回っている。

プリンセス・クルーズは、ダイヤモンド・プリンセスに新設する日本式大浴場の名称を一般から募集。参加は、キャンペーン・アプリケーションである「モニプラ」への登録などが条件。

JTB総合研究所の調査で、スマートフォンで「いいな」と思ったり、情報共有をしたくなる投稿は「旅行中の写真」が1位となった。人気の投稿は自然風景、食べ物や食事、名所旧跡の順。

エイチ・アイ・エスはKDDIのauスマートパス会員向けの特別価格ツアーを発売。ソーシャルメディアやスマートフォンの活用による、消費者とのコミュニケーション強化の一環で。

スカンジナビア政府観光局は、SNSでのプロモーション活動が好調だ。この夏に行われたデンマーク・コペンハーゲンで人気の「リトル・マーメイド像」（人魚姫）誕生100年周年の記念イベントはTwitterメインの集客に成功

JALは2013年10月15日、スマートフォンアプリ「LINE（ライン）」に公式アカウントを開設。国内線割引運賃やマイレージ情報、限定キャンペーンを実施。じゃりおんスタンプも配布。

ソニー生命の「シニアの生活意識調査」で、シニアの約4割にSNSが浸透し、Facebookが最も利用率が高いことが判明。今後の利用意向はSNS利用者は8割超だが非利用者は8.0％にとどまっている。

ニールセンの調査によると、日本の消費者が最も信頼する広告はクチコミで、次いで新聞などの従来型広告。オンライン広告は世界的な上昇傾向と反してほとんどが5割以下。ただし、いずれの広告も世界平均を下回る。

博報堂ＤＹグループ・ソーシャルメディア・マーケティングセンター調査によると、広告出稿上位300社のうち、Facebook1アカウントあたりの平均ファン数でトップは交通・運輸業界。エンゲージメント率のトップは官公庁に

ソーシャルメディア上のクチコミをウェブサイトに表示する地方自治体と観光協会向けのサービスが誕生した。Facebook、Twitter、ブログの3つのなかからクチコミや写真を抽出し、コンテンツとして活用できるようにしたもの。

全日本空輸（ANA）は2013年12月から、日本発国際線エコノミークラスの機内食に、社内外から集めた食のプロ集団「THE CONNOISSEURS（ザ・コノシュアーズ）」プロデュースのメニューを導入。メニューの一部はFacebookで人気投票を行い、最も支持を得たものを選ぶ。

株式会社trippieaceは、約2億円の資金調達を実施。これに伴い元株式会社ミクシィの取締役CFOだった小泉文明氏が取締役に就任し、経営、財務を担当し経営基盤の強化を図る。

「トリッピース」は新しいサービスとして「法人アカウント」を発表。法人とユーザーが同社サイト上で、共同で旅や体験をつくることができるもので、現在は登録料は無料

エイチ・アイ・エスはTwitterを活用した夏旅キャンペーンを実施。自分の理想の旅をつぶやいた人や、旅行への意気込みをつぶやいて旅行を予約した人に、Pontaポイントをプレゼントする。

「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査によると、ソーシャルメディア運用による「問合せ・アクセス増加」といった「営業効果」が高まっている一方、課題も「営業効果が見えない」が最多となっている。

「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査によると、Facebookを活用する企業は7割、Twitterは5割を超えた。大企業ほどソーシャルメディアの活用率が高く、目的別のソーシャルメディア使い分けも進んでいる。

アイレップが実施した、新社会人とバブル世代を対象に実施したスマホ利用実態調査で、新社会人とバブル世代で利用傾向に差異が判明。新社会人はソーシャルメディア、バブル世代はニュース閲覧での活用が多い。

日本旅行はご当地キャラクターとご当地キティちゃんを起用した夏旅キャンペーン「お国巡りリレー」を実施。世代を超えて人気のあるキャラクターを通して各地の魅力を伝え、需要喚起につなげる。