2014年の会議・イベント市場は減少傾向、ソーシャルメディアやアプリ活用が増加へ

日本旅行・アメリカンエキスプレス（日旅アメックス）は「2014年世界のMEETINGS&EVENTS市場の予測」を発表し、2014年は一企業当たりの会議費用が全世界的に現状維持もしくはやや低下、会議開催件数は横ばいになるとの予測を発表した。経営指針や戦略目標、収益を重視した会議実施が増加し、会議開催においてさらに成果を上げることが求められるようになるとする。

日本を含むアジア太平洋地域では、会議件数は1.2％減、一企業当たりの総費用額は3.6％減を予想。アジア太平洋地域でコスト削減傾向が進むことが原因で、総費用の減少幅は全世界の中で最大となり、会議出席者数も2.4％減を見込む。

一方、2014年はモバイルアプリやソーシャルメディアが仕事ツールに移行すると予測されており、会議での活用が増加すると見込む。企業は会議ツールとして使用するアプリやプロバイダーを模索している段階だとしており、ミーティングプランナーはソーシャルメディアやモバイルアプリを活用した出席者のコミュニケーションや交流を図る必要性を感じているという。

このほか、コストや時間削減、およびコンプライアンスの観点で、地元や近場での会議開催の需要が継続するとも予想。その一方で、ユニークベニューのニーズは高まっており、利用率は2.5％増加するとみている。また、コスト面ではホテル、航空運賃の団体料金の上昇が予測されているなか、企業側に団体料金の費用面の利点や柔軟性が理解されることで、団体料金の需要は高まるとしている。

日旅・アメックス資料より