シニア旅行、年収減少も旅行と健康に高い消費意欲　－多様化するシニア（3）

JTB総合研究所（JTB総研）が実施した「団塊世代のライフスタイルと今後の旅行消費に関する調査」によると、過去5年の経済状況について断層世代（54～62歳、1951～1959年生まれ）、団塊世代（63～67歳、1946～50年生まれ）、キネマ世代（68～72歳、1941～45年生まれ）のいずれも、年収が減少したと回答している。

ただし、今後5年くらいの間にお金をかけたいことについては、「旅行」がどの世代でも6割以上と最も多く、次いで「健康維持」が続く。「自分の将来のための貯金」は、断層世代が36.9％と2番目に高いものの、団塊世代やキネマ世代では15.0％前後となり、旅行や健康維持への消費に比べて高い数字とはならなかった。JTB総研では所得が減っても、年金受給年齢となって身の回りのお金が見えてきたことで心が安定し、貯蓄から消費に関心が移っているとみている。

また、団塊世代については他世代に比べ「子供や孫への支援」（23.2％）、「子供や孫のための貯金」（7.6％）が高く、孫との接触機会の増加により、関心が高まっているという。ただし、「孫への教育資金減税措置の利用意向」は「興味はあるがそのような余裕はない」が40.2％で、無理のない範囲での支援が本音のようだとしている。

このほか、来年の消費増税前に購入を希望するものについては、全体の50.5％が「欲しいものは揃っているので、特に買いたいものはない」で、世代が上昇するにつ入れてその割合が高まる。購入したいものでは「家電製品」（18.6％）、自家用車（14.3％）が多いが、JTB総研では地デジ化やエコポイント制度が終了しているため、実際の購入は個人の買い替えの時期次第で限られてくるとみている。