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JTBグループは、2025年3月期第2四半期決算を発表。売上高は前年比2.4%増の5223億円と増収になったものの減益。海外旅行の売上高は同67.4%増も、依然として緩やかな回復。国内旅行は前年の「全国旅行支援」の反動減が見られた。

インドからの訪日客が増加している。JTBグローバル・マーケティング&トラベルの訪日客向けサンライズツアーでも、インド市場に注目。新たに「ターリー食」を開発・提供するなど、その潜在性に大きな期待をかけている。

JTB は、GSTCが認定する第三者国際認証機関のひとつBureau Veritasから、国内ツアーにおけるGSTCツアーオペレーター認証を取得。これをきっかけに、サステナブルツーリズムの普及・拡大に向けた取り組みをさらに強化する。

JTBは、シンガポール航空のNDCを利用した海外募集型企画旅行「ルックJTBMySTYLEシンガポール」を11月18日から発売。来春にはシンガポール以外のコースでもシンガポール航空のNDCを活用する商品を追加発売する予定。

九州観光DXコンソーシアムは、九州全域の観光活性化を目指す「わくわく観光プロジェクト～九州DXアイランド構想～」を実施。九州全域への周遊促進を目的とした「CRM機能付き生成AIレコメンド」を開発し、運用を開始する。

農山漁村振興交付金を活用した「持続可能な農泊モデル地域創出支援事業」について、5つの農泊地域がモデル地域に選定。

JTB、アサヒビール、石川県和倉温泉の加賀屋は、2024年10月～12月にかけて「加賀屋レプラカン歌劇団」の公演を開催。「上質なナイトタイムエコノミーの創出」事業の一環として、能登半島地震からの復興支援として取り組む。

訪日旅行のタビナカを次の訪日旅行を誘う情報提供の場に。JTB総研が調査結果を発表。

JTBは、東京の伝統工芸体験予約サイトを開設。江戸切子など、各伝統工芸品事業者の工房などで、職人から直接、製作手法・伝統・歴史や背景などの説明や手ほどきを受けながら、製作体験ができるプログラムを提供。

（PR）地域に寄り添った観光DX伴走支援を展開するJTB。同社が描く観光DXの未来図と、2024年10月15日～18日に開催される「CEATEC 2024」への出展の狙いについて聞いた。

ハワイ・ツーリズム・オーソリティ（HTA）およびハワイ州観光局日本支局（HTJ）は、日本の旅行会社との関係を強化。JTBとはビジネスイベントの誘致に向けて3年間の連携協定を締結。HISとは「マラマハワイ」推進に向けたパートナーシップの期間を延長。

JTBは、富山県黒部市の黒部宇奈月エリアの地域事業者と連携。「黒部宇奈月キャニオンルート」始動へ向けた機運醸成として、地域資源の魅力発信を目的とした旅行商品を10月から販売。

JTBコミュニケーションデザインは、全国の地方自治体でインバウンド業務に携わる公務員515人にアンケート調査を実施。最大の課題は「インフラや交通アクセス」。DXに課題を感じている割合は92％にも。

京都、大津、奈良の三商工会議所は、それぞれ特別な体験を組み込んだ観光プランを開発。来年の大阪・関西万博の開催を前に、観光客を関西エリアに誘客。

キャンセル料の請求・回収業務を自動化する「Payn（ペイン）」は、JTBおよびそのグループ会社JTBビジネスイノベーターズ（JBI）と、旅行業界におけるキャンセルの課題解決を目指す目的で業務提携。

JTBグローバルマーケティング＆トラベルは、サンライズツアーで「東京ナイトエンターテイメントバスツアー」を販売。三味線ライブ演出などエンターテイメントも。

（PR）JTBが自治体やDMO、観光事業者向けに提供を開始した「観光DX人材育成プログラム」とは？　講座のポイントや既に受講したDMOの事例などを聞いた。

JTBが旅行プログラム「こことり」の実証実験。ストレスで楽しむことから遠ざかった人を対象に、JTBの店頭営業経験者や添乗員との旅をテーマにした対話を通じ、元気をとり戻す支援の事業化を目指す。

ナビタイムジャパンは、訪日外国人観光客向けナビゲーション「Japan Travel by NAVITIME」ウェブ版で、露天風呂付き客室の温泉旅館に特化した検索・予約サイトの提供を開始。箱根、日光などの約100施設を紹介。「JAPANiCAN.com」との連携も開始。

オンラインスナック横丁文化は、アサヒビール、マルチプレックスシアターズ、JTBと協業し、訪日客向けに映画、横丁歩き、スナック交流を楽しむ新たなナイトツアー開始。日本の昭和レトロな文化を一気通貫で提案。