【図解】訪日外国人旅行者数、中国・韓国・台湾・香港の10年間推移を比較　―2017年版

日本政府観光局（JNTO）発表による2017年1年間の訪日外国人数（推計）を東アジア4市場（韓国、中国、台湾、香港）でみると、いずれも年間合計人数の過去最高を更新した。

特に中国は15.4％増の735万5800人、韓国は40.3％増の714万200人と、全市場を通じて初の700万人超え。台湾は9.5％増の456万4100人、香港は21.3％増の223万1500人だった。また、この4市場で21.9％増の2129万2000人となり、2017年の訪日外国人総数2869万1000の74.2％を占めた。

2008年から2017年まで、直近10年間の東アジア4市場の訪日外国人数推移は以下のとおり。

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なお、今回の年計は2017年12月の推計値発表に伴うもの。2017年12月は、韓国が前年比37.3%増の67万8900人、中国は32.0％増の56万4300人、台湾は14.6％増の31万9500人、香港は9.2％増の20万7200人。韓国は単月として過去最高を記録。その他3か国・地域は12月として過去最高を達成した。

2017年1月～12月までの推移は以下のとおり。

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2017年通年の状況として、韓国は毎月40～60万人の訪日客数で安定。年間5ヵ月は中国を抜いて月間トップとなり、特に12月はその差が10万人におよんだ。JNTOでは韓国市場向けに多岐にわたる訪日キャンペーンを実施。消費者に直接アプローチすることで、訪日意欲の喚起につなげたとしている。

中国は、5月にビザ発給要件が緩和された影響で、個人旅行の需要が拡大。クルーズ船寄港数の増加なども背景に、通年すべての月で同月の最高記録を更新。急速な個人需要の高まりに対応すべく、テーマ性のある旅行の訴求やOTAとの連携、インフルエンサーを介した情報提供などを積極化することで、リピーターの確保にも寄与した。

台湾では、現地航空会社の撤退・解散に伴う航空座席供給量の縮小に加え、悪天候による航空便やクルーズの欠航といったマイナス要因が発し。ただし継続的なプロモーションの効果やチャーター便の就航・増便、クルーズ船寄港数の増加などが訪日増をけん引。地方分散化に注力したPR活動も功を奏した。香港では、前年は3月だったイースター休暇がずれたことで4月の訪日客が6割増以上と大幅拡大。北海道や東北、中部などの重点地域の魅力訴求をおこなったほか、ウェディングツーリズムなど目的の多様化にも取り組んだとしている。