国土交通省はこのほど、2019年1月から3月までの「特定本邦航空事業者・航空輸送サービスに係る情報公開」をおこなった。それによると、国内航空会社12社の平均遅延率（出発予定時刻よりも15分を超えて出発した便が対象）は前年同期と比較して3.25ポイント改善して10.487％に。欠航率は0.96ポイント改善して0.82％となった。
同期間に遅延が最も多かった航空会社は、バニラ・エア（VNL）が22.79％。機材繰りによる遅延が14.31％を占めた。続いて遅延が多かったのはジェットスター・ジャパン（JJP）の19.27％、ピーチ・アビエーション（APJ）の17.37％だった。大手では、JALが11.3％、ANAが8.6％。遅延が最も少なかったのはスカイマークの4.55％。
国交省：報道資料より一方、欠航がもっとも多かった航空会社はジェットスター・ジャパン（JJP）の3.45％。同社も機材繰りによる理由が最多だった。続いてバニラ・エア（VNL）の1.38％、AIRDO（ADO）の1.08％。大手ではJALが0.8％、ANAが0.77％。日本トランスオーシャン（JTA）は期間中の欠航が一度もなかった。
国交省：報道資料より国土交通省による「特定本邦航空事業者航空輸送サービスに係る情報公開」は、透明性をもって航空会社間の競争状況を確認すると同時に、「航空利用者による自由かつ的確な航空輸送サービスの選択を可能にする」ことを目的に4半期毎に発表。また、比較については「対象となっている路線が各航空会社によって異なっており、路線毎・季節毎に欠航・遅延の特性が異なることから、単純な比較には適さない」としている。
情報公開対象となっている特定本邦事業者は、日本航空（JAL、ジェイエア、北海道エアシステム）〔JAL〕、全日空（ANA､ANAウィングス）〔ANA〕、日本トランスオーシャン航空〔JTA〕、スカイマーク〔SKY〕、AIRDO〔ADO〕、ソラシドエア〔SNJ〕、スターフライヤー〔SFJ〕、ピーチ・アビエーション〔APJ〕、ジェットスター・ジャパン〔JJP〕、バニラ・エア〔VNL〕、春秋航空日本〔SJO〕、エアアジア・ジャパン〔WAJ〕。
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