フォーカスワイヤがこのほど発表した最新版のリサーチ「米国消費者の旅行レポート2020」は、コロナ危機に見舞われる直前の消費者心理や行動を捉えたものだ。過去10年で最大規模に拡大した観光目的の旅行者について分析しており、可処分所得の消費先として、旅行や観光が最優先されている状況が分かる。米国人の旅行熱は高く、過去の金融危機や9・11テロ事件の後と同じように、やがて人々はまた旅行を再開するだろう。
過去の旅行パターンを分析することは、未来の動きを予想するのに役立つ。「フォーカスワイヤ」が米国の消費者2000人超を対象に、2019年に実施した調査では、ホテル予約において、オンライン経由よりもホテル直営サイト経由が増加。そのけん引役はホテルのロイヤリティ・プログラム会員だった。一方、最も若いデジタルネイティブ世代、ジェネレーションZ（18～23歳）が、米国の他の世代よりもオンラインでの購買に消極的だという意外な結果も出た。
レポートでは、その背景にある2つの要因についても分析している。周知の通り、その後パンデミックによって世界中が旅行を控える未曾有の事態となり、経済的な先行き不安や安全への懸念が拡大。これまで予測されていた旅行者動向にも変化が生じているという。
以下は、設問「航空券やホテルなど旅行商品を購入する際、どこで情報収集することが多いか？（複数選択可）」に対する回答だ。
年齢別に見たオンライン購買の比率。オンラインでの旅行予約はもはや常識だが、最も若い年齢層（18～23歳）で最も利用比率が低い
2020年9月に発表したこのレポートのうち、「購買と予約」編では、旅行商品を買う場合、消費者がどこで、どのように行動しているかに焦点を当てた。例えば、利用しているデバイスの種類やウェブサイト、アプリなどについて、利用者の年齢や旅行目的別に調べた。観光目的の旅行が再び動き出すなかでは、これまでにはなかった変化も出てくるだろう。以前と同じような旅行プランニングに戻る人が大勢いる一方、新しい動きを見せる消費者も現れるはずだ。
※この記事は、世界的な旅行調査フォーカスライト社から届いた英文記事を、同社との提携に基づいて、トラベルボイス編集部が日本語翻訳・編集したものです。
オリジナル記事：What can past consumer data tell us in the time of COVID-19
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