デジタル広告が初めてシェア半数に、電通が世界の広告費を予測、世界の観光・運輸業は3割増

電通グループは2021年1月28日、「世界の広告費成長率予測（2020～2022）」を発表した。

これによると、2020年はコロナ禍においても媒体別でデジタル広告だけが唯一、3.2％のプラス成長となり、2021年にはデジタル広告のシェアが初めて50％に達する見通し。内訳として、ソーシャルメディア広告が18.3％増、検索連動型広告が11％増、動画広告が10.8％増と大きく成長すると予測している。

発表資料より

予測は世界59カ国・地域から収集したデータを取りまとめたもので、日本はコロナ禍による東京オリンピック・パラリンピックの延期で、2020年の成長率がマイナス18.4％と大幅ダウン。2021年は5.3％、2021年は6.8％の成長を予想している。

世界全体では2020年は8.8％の減少となる見通しだが、2021年には5.8％の成長が見込まれ、総広告費は約5790億ドルになる。2022年には広告市場全体がコロナ前の水準に戻り、成長率6.9％・約6190億ドルになると予測している。

また、2020年度にマイナスの影響を強く受けた観光・運輸業は、2021年は28.4％増と大きく伸長する見通しだ。