旅館・ホテルで「SDGsに取り組んでいる」は38%、ノウハウ不足が課題　—矢野経済研究所

矢野経済研究所は、ホテル・旅館におけるSDGsに関する調査を実施した。その結果によると、多くの企業が「社会的責任」としてSDGsへの取組みの必要性を感じていることがわかった。

「SGDsに取り組むべきか」については、「思う（55.0%）」と「やや思う（35.6%）」を合わせると約9割の企業が取り組む必要があると考えていることがわかった。

実際の取り組みについては、「取り組んでいる（13.3%）」と「やや取り組んでいる（25.0%）」を合わせると38.3%だったのに対し、「取り組んでいない」と「あまり取り組んでいない」は32.8%となった。

直接面談調査からは、宿泊事業者の中には「SDGsに取り組まなければ、今後生き残るのは難しい」と考える企業も少なくないこともわかった。

調査結果から、矢野経済研究所では、多くのホテル・旅館が「宿泊事業者はSDGsに取り組むべき」と感じている一方で、現状取り組んでいる企業が4割弱に留まっている背景には、SDGsに取り組むためのノウハウ不足などがあると分析している。

報道資料より