インバウンド従事者必読、日本政府観光局（JNTO）運営「地域インバウンド促進サイト」、地域に役立つ知見やノウハウがぎっしり（PR）

2023年01月11日

2022年秋の水際対策の大幅緩和後、訪日観光が本格的に再開した。コロナ禍の2年半における市場の構造変化を踏まえ、各地域や事業者は、再始動にあたり、誘客ターゲット、テーマなど従来型マーケティングを大きく見直すことが求められている。

日本政府観光局（JNTO）が運営する地域インバウンド促進サイト「日本の魅力を、日本のチカラに。」は、訪日外国人旅行者の最新データ、地域の事例などを幅広く紹介。訪日外国人旅行者が訪れたくなる地域を目指すヒントが溢れている。

有識者や最新ニーズの情報満載

日本におけるインバウンドの振興を図る公的機関であるJNTO。そのJNTOが長年培ってきた外国人誘客の知見を広く公開しているのが、地域インバウンド促進サイト「日本の魅力を、日本のチカラに。」だ。訪日客獲得に向けたプロモーション手法、そのノウハウを伝えるセミナーのレポート、海外市場の最新調査など、インバウンドの動向を把握する上で、大きな参考になるだろう。

例えば、世界の人口の4分の1を占めるムスリムは、日本のインバウンドにとって、中長期的に非常に重要なターゲットだ。ムスリムに限らず、食の多様性への対応が、今後のインバウンド旅行者の受け入れにおいてはますます重要となっている。

こうした中、本サイトで多く閲覧されている、フードダイバーシティへの対応を紹介する有識者へのインタビュー記事「ハラールやヴィーガンなど。食の多様性をインバウンドの強みに」は、新しく受入環境整備をするにあたり、カギになるだろう。

各国・地域における訪日旅行のニーズや水際対策は、刻々と変化している。各海外市場の訪日旅行への意識や規制緩和の状況、受け入れノウハウ、有効なプロモーション手法などの情報をいち早く入手できるのも、JNTOが展開するサイトならではの強みだ。一例を挙げると、本サイトに掲載のJNTOによる解説記事「訪日意欲が高い台湾市場に向けて、ウィズ・アフターコロナに求められる旅行とは」では、台湾市場の動向を、経済、消費者意欲といった様々な観点から分析している。

サステナブルなど新たな話題も

また、コロナ禍を経て観光を取り巻く状況が大きく変化し、観光分野においても「持続可能性」への関心が高まっている。本サイト内のJNTO活動報告「サステナビリティ（持続可能性）を体現する日本の観光コンテンツを海外に向けて発信」では、サステナブル・ツーリズムの推進に向けたJNTOの取組を紹介。ほかにも、近年注目を集めるアドベンチャートラベルや富裕層マーケティングなどの新たなトピックについて、その重要性とJNTOの取組を紹介している。

地域の最前線の取組も紹介

インバウンドが本格再開したいま、全国でどのような取組をしているかも要注目だ。本サイトでは、インバウンド誘致に取り組む地域の最新事例も紹介。例えば、「観光ビジネスと自然保護を両立させる『サステナブル・ツーリズム』の取組（前編・後編）」では、熊本県の阿蘇地域における、草原を観光利用することが保護に繋がるという循環について、官民両方の立場から取材。また、コロナ禍にもかかわらず、多言語対応や新たなサービス提供などによりJNTO認定外国人観光案内所のカテゴリー3認定を受けた志摩市観光案内所に深く迫った「コロナ禍でも訪日旅行者の受入環境を整備～志摩市観光案内所の取組～」も必読だ。

地域インバウンド促進サイト「日本の魅力を、日本のチカラに。」では、上記で紹介した各地域の事例紹介記事やノウハウ解説記事などに加え、JNTOの訪日外客統計データ、世界の市場別基礎情報、デジタルマーケティングのガイドライン集などのリンクも充実。今後は、FITが利用するOTA（オンライン・トラベル・エージェンシー）による日本の魅力の発信方法、コンテンツ造成のヒントを聞くインタビュー、インバウンドのコンテンツとして関心が高まっている国立公園における脱炭素化の取組「ゼロカーボンパーク」や、アドベンチャー・ツーリズムで先行する北海道の事例など、様々な切り口からインバウンドに関する情報やノウハウの提供をおこなっていく予定だ。