博報堂のEC領域に特化した組織横断型プロジェクト「HAKUHODO EC+」は、シンクタンク博報堂買物研究所と共同で、「EC生活調査2023」を実施した。調査時期は2023年1月で、2022年の1年間の生活者のEC行動を探った。調査対象は、直近1年以内のEC利用者、15歳~69歳の男女。
これによると、パンデミックを経て、EC利用は幅広い年代に浸透し、2022年の1年以内のECサイト利用率は83.6%、月1回以上は64.4%となった。20代以下を中心に日用消費財のEC購買額が増加しており、店舗でのオフライン利用からECへのシフトが進んでいる。
また、ECのカスタマイズ・パーソナライズ機能に対する評価が高まっている傾向も顕著だった。「商品仕様を自分好みにカスタマイズできる」「AIが自分に合った商品をお勧めしてくれる」への評価が高かったほか、「商品の開発ストーリーや説明などが豊富でわかりやすい」ことにも好印象で、観光事業者のEC販売にもヒントとなりえる。