旅行会社

エイチ・アイ・エス（H.I.S.）中四国事業部が、2019年ゴールデンウィークに国際チャーター直行便を利用した海外旅行商品を強化。

HISが2019年ゴールデンウィーク期間の海外旅行予約動向を発表。今年は長距離・長期間の予約が人気で、急上昇トップの旅行先は豪州のケアンズ。

旅行業界の関係各社が集う、毎年恒例のトラベル懇話会「新春講演会」が行われた。今年の講演は、東京都知事の小池百合子氏が登壇。東京オリンピックに向けた東京都の取り組みや観光施策について語った。

京王観光が、一部報道で指摘された大阪地区支店内の団体旅行「キセル」疑惑について事実と認め、お詫びの文書を掲載。

エイチ・アイ・エス（H.I.S.）がカナダでホールセラーとOTA事業を展開する「レッドラベル・バケーションズ（Red Label Vacations）」を買収。

ワールドトラベルシステムは、2019年1月1日付で、代表取締役副社長だったディマント・タッカー氏が代表取締役社長に就任したと発表。代表取締役社長だった幅屋太氏は取締役会長に。

JTBがジャパンタイムズと共同で、スポーツ観戦を目的とした訪日外国人向けの誘客プロモーションを実施。国内自治体や企業に広告パッケージを提案、英語での情報配信をおこなう。

エクスペディア・ホールディングス日本代表ダイクス氏は、今後「2021年までに提携宿泊施設数を倍増する」目標に向けて日本全国の提携宿泊施設ポートフォリオの拡大に尽力。テクノロジーとインテリジェンスの提供元としても、旅行業界を牽引する存在でありたいとの思いを綴っている。

時代やトレンドを読むヒントが詰まっている企業トップの年頭所感。東京オリンピックを目前に控え、インバウンドのさらなる強化、タビナカ観光の充実など、基幹産業化に向けた決意が多く聞かれた。各社の決意を一覧。

日本旅行が2019年1月1日付および2月1日付で管理職の異動を発表。

KNT-CTホールディングスは2019年1月1日付のグループ会社部長級以上の人事異動を発表。KNT-CTウェブトラベルの新任取締役には同社販売促進部長の金成哲夫氏が就いた。

JTB代表の髙橋広行氏は、2019年は大規模イベント・MICEを通じて日本独自の魅力を発信する絶好の機会になると予測。地球全体を舞台に、新たな価値創出とそのビジネス化に取り組む考え。

中森氏は2019年、HISグループがもつグローバルネットワークを最大限に活用するための「共創」を積極的に推進。急速に進む従来のビジネスモデルからの変化に対応していきたいとの想いを表明した。

リクルートライフスタイル旅行領域担当執行役員の宮本賢一郎氏は2019年の展開として、新たな販促プログラムの構想に言及。タビマエからタビアトまでを網羅する旅行体験の満足度向上に努める考えを示した。

髙野氏は、スポーツチームとのスポンサー契約などを含め、海外向けのブランディング強化を積極的に進める考えを表明。今後も宿泊施設と一体となって魅力的な商品開発をおこなうとしている。

石井社長は2019年を展望し、カスタマーサポートの充実、モバイルユーザーの利用増加、エクスペディア・ジャパンにおける国内旅行拡大などの方針に即して、日本市場に合ったサービス提供をさらに充実していく考えを示した。

アダム・ブラウンステイン代表は2019年、「宿泊施設の予約という範囲を超えた旅の総合的な体験」の提供をさらに推進。日本での存在感を一層高めていきたいとしている。

丸山社長は2019年を迎えるにあたり、同社の経営計画のテーマ「個人旅行事業の再構築と団体旅行事業の拡大・強化」に言及。今後訪れる旅行需要を確実にとらえ、グループ一体となって取り組む考えを示している。

堀坂氏は、総合旅行会社がおこなうべきことは「安心・安全への取り組み」や「上質な旅の提案」にあると強調。同社のテーマである「マーケット・イン」の精神をさらに磨き上げ、ビジネスモデルをさらに進化していきたいと語っている。

江利川氏は2019年を「転換の年」と表現。日本における大きなイベントや旅行業界のパラダイム転換も視野に「ジャンプスタート」をおこない、変革と創造を実践していきたいと述べている。