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2024年を迎え、旅行・観光関連の各社トップ／リーダーが年頭所感や新年の挨拶を公開。各組織・企業が示す今年の方針や決意を整理した。

芝田氏は、2024年はAirJapanブランドの国際線就航やNCAのANAグループ入りなど新たな挑戦が始まると説明。グループ全体で成長軌道へ回帰し、2025年以降の成長に向けた「躍動する年」にしていく意欲を述べている。

山北氏は、JTBの各事業は、すべて祖業の「旅」から進化したビジネス領域であると説明。人と社会が深く関わる領域でデジタル化とDXを推進し、持続的な観光産業の未来につながるよう、努力を続けると約束した。

酒井氏は2024年について、コロナ後の新しいステージに入る一年と位置づけ、国内旅行や訪日旅行それぞれの目標や方針を提示。柔軟に対応しながら大胆なチャレンジを進めていきたいとの意欲を示している。

髙橋氏は、観光需要が着実に回復し、特にインバウンドが旅行者数、消費額とも政府目標の達成が期待できる水準であることを紹介。この良い流れのなか、「持続可能な観光」の実現に向け、3つの分野に注力していく考えを示した。

蒲生氏は、2024年は「インバウンド観光、飛躍の年」として関係者との連携をより強化し、持続可能な観光立国に向け、辰年の辰のごとく飛躍できるよう各種取り組み進めていくと述べた。

最明氏は、日本の観光はコロナ後も多くの課題に直面していると指摘。DX推進に向けた導入支援や人材育成などを進め、旅行の平準化や新たな価値創造、旅行者と受け入れ地域の双方に喜ばれる観光の実現に努めると述べた。

二階会長は2024年を「旅行業界の再生への道筋と課題が見えてきた中で迎える新たな一年」と定義。業界全体で、持続可能な観光地域や、旅行の多様化、高付加価値商品の造成と促進、観光DX化などに取り組む意欲を示した。

髙橋氏は、海外旅行の完全復活が最重要課題とする一方、需要が急回復した国内も課題が多と言及。旅行業界の完全復活と活性化のため、様々な課題に取り組むとしている。

井上氏は、2024年は宿を核とした地方創生を実現するために業界を挙げて構造改革に取り組むとともに、人手不足、金融問題といった目の前の課題を一つひとつ解決していくと意気込んだ。

大西氏は、地方への誘客拡大のために、地域や業態で生まれた課題の克服が2024年の重要なテーマになると指摘。訪れる人だけでなく、働く人達にも夢を与えられる業界になるべく活動を続けていくと意気込んだ。

大畑氏は日本の観光政策でも、ツーウェイ・ツーリズムの大切さが認知されはじめたとし、政府主導でのアウトバウンド施策の推進を期待。2024年は業界各社との「協働」を通じて飛躍の年にしたいとの意欲を示した。

半藤氏は、日本とカナダ間の航空便数がコロナ前を大幅に上回っている現状を説明したうえで、カナダの旅行業界が一丸となって日本からの観光客を歓迎すると述べた。

ヴァーレイ氏は、ハワイは60年前の海外旅行自由化当時から今まで、日本人が行きたい海外旅行先であると言及。今後も旅行業界と連携し、日本市場のリカバリーと再生型観光の推進で、持続可能な観光の実現に貢献していく意欲を述べている。

平林氏は、世界的な観光の潮流も引き合いに出し、より一層のデジタル活用による「量と質のバランス」、またリジェネレーション（改新）を意識して、サステナブルの先に進む必要があることを指摘した。

村井氏は、同社が推進する観光DXは地域を愛し、地域の全体最適を考えるプレイヤーの動きを支えるものであり、「個別事業者」「取りまとめ事業者」「地域住民」「観光客」「行政」の「五方よし」が実現する社会を願うとの思いを綴った。

三村氏は、旅行の時間軸（旅行需要創出・プラン作成・旅行予約・体験と振り返り）を国内最大級の集客力を持つYahoo!検索やLINE公式アカウントを活用し、旅行業界へ貢献していきたいと意欲を示した。

高橋氏は、2024年の経営戦略としてサービスの重層化と海外展開を強化すると表明。インドネシア市場への参入を加速するほか、宿泊施設のロイヤルカスタマー形成に向け貢献していきたいとの考えを示した。

毛塚氏は、2024年はインバウンド市場を中心にパーソナライズされた旅行体験の提供、消費拡大と観光周遊への貢献、グローバル市場へのアプローチを強化する方針を示した。

髙野氏は、旅行者に選ばれるサービスであり続けるための具体的なカギの一つとしてAIを含むテクノロジーの活用を挙げ、楽天トラベルでもこれまでに以上に最先端のテクノロジー活用を推進するとした。