検索タグ "アプリ"

ソラーレ・ホテルズ・アンド・リゾーツは、スマホ向けの公式アプリの提供を開始。ホテル検索や予約を手軽にできるようにした。同社サイトの訪問数のうち、スマホ経由が約35％に高まっているという。

ウェザーニューズは、2014年11月11日付けで今シーズンの降雪予報を発表。移動中でも天気を確認できるスマホアプリ「ウェザーニューズ　タッチ（iOS版、Android版）」でも最新情報を配信予定だ。

横浜の広告代理店とアプリケーションソフトの企画開発会社が、地域特化型アプリ「あとろこ横浜」を開発。横浜を楽しむライフスタイルメディアの位置づけで、加盟店側には集客・販売増加のツールとする。

iBeaconとGPSを使った新潟古町地域の情報発信アプリが、観光・防災避難情報の配信機能強化版をリリース。NSDビジネスイノベーションの「FIND」を採用し、地下街やアーケード下でも正確な情報を取得できるO2Oサービスを提供する。

NTTレゾナントは、サイト利用により運営者が得られる収益の一部を寄付金とするシステムを採用。富士山保全に活用し、35万人の利用者が無料で環境保全活動に参加。

グーグルが、ストリートビューに「日本の紅葉シリーズ」を追加。また、位置情報によってリアルタイムに情報通知するアプリ「グーグル・ナウ」にも紅葉情報を追加し、周辺の紅葉名所スポットを自動表示可能にした。

リクルートは“お得に旅するパスポート”としてO2Oアプリ「オトクパス」の提供を開始。対象エリアの地図や観光情報の表示・プッシュ配信のほか、来店でポイント加算・利用も可能とする。

ICTシステム開発などを行なうシフトは、iBaeconによる博物館・美術館向けの情報配信サービスアプリを発売。多言語対応や音声ガイディングなども可能なほか、来場者の動向調査にも活用可能。

日本旅行・アメリカン エキスプレスでは、日本初となる出張者の安全をリアルタイムで管理するシステムを販売開始。世界中の出張者を特定し、スマートフォンアプリを通じてコミュニケーションをとることも可能。

観光庁は、自然災害の多い日本で外国人旅行者が安心安全に旅できるよう、外国人旅行者向け情報アプリを提供。緊急地震速報や危険時の行動を英語でプッシュ通知。2013年度からワーキンググループで対策を協議。

今シーズンで4季目となる「雪マジ！」プロジェクト。19歳なら全国180のゲレンデでリフト券が無料になる企画で、今年は、昨年の参加者を対象にした20歳限定や、福島県のゲレンデを対象にしたイベントも追加。

旅行情報サイト「Travel.jp」はiPhoneアプリの提供を開始。PCサイトで扱う旅行200社の国内旅行・日帰りツアー約30万件を一括検索でき、ビジネスやファミリーなど多様な目的での絞り込みも可能。

セーバー日本支社が、昨年に引き続きインターンシッププログラムを実施。今年は立教大学の学生4名が実務体験やエアライン整備工場などに参加。米国本社では、API活用のアプリ開発のイベントも。

ニールセンの、スマホアプリ利用状況分析によると、日本人のスマホ利用時間のうちアプリ利用はウェブブラウザの約2.5倍と判明。1月1回以上利用のアプリは27個で、今後も同程度で推移すると予想。

JTB総合研究所の調査で、スマホでの旅行の予約経験率は28.3％に拡大。商品別では1位は宿泊施設、2位は国内ツアーだが、モバイルでの需要が高そうな現地発着ツアーは5％未満だった。

プリンセス・クルーズは、チャット機能のアプリ「Princess@Sea メッセンジャー」を開発。乗客同士が航海中、船上で連絡を取り合える環境を提供する。リーガル・プリンセスから開始し、2015年中に全船で実施。

LINEの登録ユーザー数が2014年10月9日時点で世界5.6億人、うち日本人は5400万人に達した。月間のアクティブユーザー数は1.7億人以上。1日のコミュニケーション数は202％増の1.6億件に。

日本航空/JAL（JL）は大日本印刷と、iBeacon活用による搭乗便情報提供の実証実験を開始。対象空港の保安検査場に近づくと、スマートフォンのロック画面にプッシュ通知で配信する。

LINEは日本交通と提携し、タクシー配車サービス「LINE TAXI」を発表。LINEアプリや専用公式アカウントから指定された場所へ配車する。新たに開始する「LINE Pay」での支払いも可能。

JTBとNTTは、訪日外国人の観光サービスと地域活性化を図る実証実験を実施。位置情報連動型配信システムで行動ログや位置情報、趣味趣向などを分析し、旅行者にあった観光情報を配信する。