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世界のOTAで起こっている動きとその背景とは？WIT シンガポールで感じたトレンドをベンチャーリパブリックの柴田氏が解説。外資系オンライン旅行サービスによるインバウンドの地方誘客に関するディスカッションも。電通の「オンライントラベル最新動向セミナー」より。

電通と平凡社の共同プロジェクト「うつくしいくらしかた研究所」は、日本の暮らしや旬を英語で紹介する暦アプリを開発。企業や自治体向けにカスタマイズし、コンテンツの販売も行なう。

ナビタイムの『2015 検索スポットランキング』によると、外国人観光客に人気のスポットランキングでは、東京スカイツリーが1位に。また、渋谷スクランブル交差点やザ・ダイソー原宿店もトップ20入りした。

朝日新聞が訪日客向けの観光ショッピング情報サイトを開設。爆買いの中華圏からの客に特化し、観光情報のほか、訪日旅行での買物で人気の品の最新情報を提供。クーポンの配信も。

外国人の旅行者や在住者向けのバリアフリー旅行の相談センターが開設。観光庁の事業の一環で、全国のバリアフリー観光地を組織するNPOの日本バリアフリー観光推進機構が運営。

遂にクルーズによる訪日外国人旅客数が12月8日、年間100万人を突破。昨年の2倍強の伸びで、そのうち約半数が博多に寄港。100万人目の訪日客は中国からの子連れ家族客。

JALグループはインバウンド旅客対象の新国内線運賃「Japan Explorer Pass」を発売した。1区間1万800円の安価な設定で、日本滞在中の購入も可能。地方への需要喚起と地域活性化に繋げる。

博報堂DYインターソリューションズはこのほど、訪日タイ人を対象としたインバウンド事業開始に向け、タイ・バンコクを拠点とするYindeed（インディード）社と提携。タイ人向けメディアのマーケティング支援などを行っていく。

東京急行は訪日外国人を対象にした、1日乗降自由のオープンチケットを発売。沿線のホテルやビッグカメラでの販売も行ない、訪日客を取り込む施策を強化する。

ゲーム会社・セガグループのアクティビティ予約サイト「アクティビティジャパン」が、訪日客向けサイトを開設。スポーツを中心に、文化体験など種類も拡大し、インバウンドの取り込みを本格化する。

観光庁は、インバウンド貸し切りバス事業者をターゲットに、集中監査を実施する。年末から春節を迎える多客期に向け、安心・安全な運行へ一層の引き締めを図る。

日本と韓国の観光当局間の協議会「第30回日韓観光振興協議会」が開催。地方の交流拡大や平昌五輪、東京五輪と連携した共同プロモーション、観光危機時の相互協力についても一致し、確認文書を交わした。

京都市はこのほど、クレジットカードサービス「VISA」を運営するビザ・ワールドワイド・ジャパンと連携協定を締結。国内外の旅行者によるショッピングの利便性向上や消費拡大、地域活性化が目的。

日本の老舗OTA（オンライン・トラベル・エージェント）アップルワールドは、2015年12月1日、中国最大手旅行会社「中国旅行社総社（CTS上海）」との業務提携を発表。今後、訪日中国人の宿泊手配事業をおこなうほか、アップルワールドの予約システムを、中国全土のCTSグループに導入へ。

ユーキャンの新語・流行語大賞2015で、年間大賞に「爆買い」が選出。ノミネートを含めると「インバウンド」「北陸新幹線」など旅行や観光関連の言葉が多く、旅行・観光が注目を浴びた年に

KDDIとKDDI研究所は、2015年11月18日から鳥取県鳥取市の訪日外国人向け観光タクシー「1000円タクシー」で多言語音声翻訳システムを活用した社会実証を開始した。

世界人口の約4分の1を占めるといわれるムスリム。彼らに喜ばれる受入れ整備のポイントとは？　ハラール対応の第一人者が登壇したツーリズムEXPOジャパンのシンポジウムまとめ。

観光庁はこのほど、訪日外国人へのSIMカード販売とモバイルWiFiルーター貸出キャンペーンへの参画企業の募集を開始。モバイルでのネット利用促進に向け、機材面での拡充を行うもの。

ホテル管理システムなどを手掛けるアルメックスとエイチ・アイ・エス（HIS）グループのジャパンホリデートラベルはこのほど、中国からの訪日観光客を国内のレジャーホテルに送客するサービスを開始。

クックパッドが英語で和食を紹介するサイト「Washoku.Guide」をオープン。「肉じゃが」から「おにぎらず」など、新旧幅広い和食レシピや新しい楽しみ方を紹介。海外における和食トレンドも。