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ニールセンが発表した2016年5月のSNS利用動向によると、スマホユーザーのSNSアプリ利用時間は1日あたり平均36分。約4割がツイッターとインスタグラムを利用。

HISは同社のSNSに登録するハワイをファン対象にした人気投票・オアフ島のビーチランキングを発表。1位「ラニカイビーチ」をはじめ、東部のビーチが上位に。

HISはSNS映えスポット紹介のSNAPLACEと共同で、ハワイのSNS映えスポットを表示するマップの提供を開始。「いいね！」がもらえるハワイ旅行をサポート。

日本国内のSNSのアクティブユーザーは2016年末に6872万人、2018年末には7486万人に達する見込み。LINE、Instagramが増加する一方、Facebookは伸び悩み。ICT総研の調査より。

「女性のSNS利用と消費行動に関する調査」で、ツイッターなど情報拡散型SNSで週に数回以上投稿する女性の6割以上が「SNSから商品購入をしたことがある」と回答。投稿頻度で行動の傾向の違いも。

写真投稿SNS「インスタグラム（Instagram）」のアカウント所有率は全体の19.5％。10代・20代女性では約3人に1日が実際に使用している状況が判明。マクロミル調べ。

山梨日日新聞が2016年8月1日から、日本一標高が高い場所で発行する「富士山新聞」を販売開始。新聞社の記事や写真に加え、SNS投稿の内容を編集して印刷。

日本旅行がゴハンスタンダードへの資本参加を発表。日本食専門の越境ECや海外向け試食サービス、食品生産地への旅行商品造成などで連携。

日本オラクルはクラウド型ソーシャルメディア管理ツールで、自治体や旅行・観光関連事業者に対するアプローチを本格化。同社が参画する官民学連携の「さっぽろ観光創造研究会」の効果測定で導入。

HISはSNSで反響のあるスポットを地図上に表示する「ソーシャルマップ」の制作を開始。SNSの検索が恒常的となっている若者層の旅のきっかけと、HISの旅プランをシームレスに繋げるのが狙い。

エイチ・アイ・エスがSNSを通じた投票をもとに「国内の夏の絶景ランキング」を発表。1位は与論島の百合ヶ浜、2位は石垣島、3位は山口県の角島に。

リクルートが中小企業に特化したSNSサービスを提供する米国のアライラブル社に出資。ビジネス領域でSNSを活用した情報収集が浸透しているなか、アライナブルと共にサービス拡大に取り組む。

ニールセンが実施したスマートフォンアプリの利用状況調査で、2016年4月時点のスマホ利用者数は5496万人。アプリ利用者数10位の「Yahoo! JAPAN」は4割増、18位「インスタグラム」は8割増に。

ヒルトン・ワールドワイドがグループ傘下の国内ホテルで「美味しいスイーツ体験」をテーマとするフェアを開始。インスタグラムでも展開。

国土交通省は2016年5月31日に設定された「九州の観光復興に向けての総合支援プログラム」を受け、クルーズ船社に対する熊本・大分の観光情報の発信を強化。SNSでも寄港の様子を掲載。

世の中で話題になっている情報をスマートフォンで検索する際、最も利用されるツールは「グーグル」（全体平均38.1％）。一方で、10代女性の66％は「ツイッター」を利用。ジャストシステム調査。

経済産業省はこのほど、「企業のソーシャルメディア活用に関する調査報告書」と「ソーシャルメディア活用ベストプラクティス（企業事例集）」を公開。さまざまな業種・企業によるSNS活用状況とその効果、今後の課題などを広く解説。

地図検索サービスマピオンとSNSビッグデータ解析のナイトレイが、データ連携で訪日外国人向けマーケティング事業を強化。地図上の位置情報や外国人旅行者のSNS情報分析などで観光地や施設をサポート。

訪日外国人がSNSを発信した観光名所の場所1位は「浅草寺」。1月～3月に発信意欲を刺激するのは「正月体験」と「花見」。

デジタルマーケティングのADDIX社の調査で、女性のプライベートの情報収集で、20代以下は「スマホ」「テレビ」が圧倒。「Twitter」や「LINE」など信頼した好みの情報のみを得る傾向が顕著に。