電通の全社横断プロジェクト「チーム・クールジャパン」はこのほど、「ジャパンブランド調査2018」を実施した。それによると、日本のことが好きな国・地域の今年のトップは、台湾、タイ、フィリピン、ベトナムが同率で1位となった。次いで5位はマレーシアで昨年の6位から上昇。6位は香港で昨年の4位からランクダウンした。また、イタリアは圏外から10位にランクインした。
この調査は、同社が世界20か国・地域を対象に、日本に対する好感度（親日度）や訪日旅行意向、日本についての興味・関心・イメージなどを広く調査するもの。企業が訪日客対応をおこなうための情報提供として毎年継続的に実施している。
日本に対する好感度ランキングは以下のとおり。
日本に対する好感度 トップ10
※カッコ内の数字は2017年の順位
- 1位：台湾（5）
- 1位：タイ（1）
- 1位：フィリピン（1）
- 1位：ベトナム（1）
- 5位：マレーシア（6）
- 6位：香港（4）
- 7位：インド（9）
- 7位：シンガポール（10）
- 9位：インドネシア（7）
- 10位：イタリア（圏外）
やってみたい旅行スタイル ―「SNS映え」が今年も上位に
訪日の旅行スタイル（やってみたいスタイルに近いもの）のトップは、「主要な観光スポットを周遊したい」。
次いで「現地の人の間で流行っていることを真似してみたい」「家族・友人・知人と体験を通じて思い出をつくりたい」「現地の人と触れ合える場所で国に住んでいるかのように滞在したい」と続き、5位には「SNS 映えするフォトスポットをたくさんまわりたい」がランクされた。
日本での民泊利用意向が多いのはアジア、欧米人には旅館や上級ホテルが人気
日本で利用したい宿泊形態では、アジアからの旅行者の人気トップは「エコノミークラスホテル」で、「旅館」「Airbnb／民泊」と続く。一方、欧州では人気1位が「旅館」、2位が「ファーストクラスホテル」、3位が「エコノミークラスホテル」。北米では「ファーストクラスホテル」「エコノミークラスホテル」「旅館」との結果に。国籍によって異なる意向が明らかになった。
また、日本での「Airbnb／民泊」利用経験者の割合は3割強。特にタイやマレーシアでは多く、4割以上を占めたという。電通ではこれらの結果より、東アジアやASEAN諸国からの訪日旅行者による民泊利用は今後も増えていく可能性が高いと推察。民泊利用が地方都市活性化の鍵になる可能性があると分析している。
電通：報道資料より米国人の訪日意向 ―もっとも関心があるアクティビィ「日本食」、居住地によって異なる傾向も
アメリカ4エリア（南部、西部、北東部、中西部）では、もっとも「日本のことが好き」なのは西部（76.0％）、次いで南部（70.7％）。訪日意向をみると、南部、西部、北東部で6割以上が「今後一年間に日本に渡航する予定がある」と回答。中西部（48.7％）とはやや差が開いた。
訪日経験者に聞いた日本でのアクティビティでは、居住エリアを問わず「日本食を食べる」が人気1位。南部と中西部では2位が「自然・景勝地観光」、西部は「繁華街の街歩き」、北東部は「日本の酒を飲む」がトップとなり、同じ米国人でも居住趣向はやや異なることが判明した。
この調査は、2018年1月12日から2月16日まで、インターネット上で実施されたもの。対象となった国は中国（グループA＝北京、上海、広州、グループB＝深せん、天津、重慶、蘇州、武漢、成都、杭州、大連、西安、青島）、香港、台湾、韓国、インド、シンガポール、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、オーストラリア、アメリカ（北東部、中西部、南部、西部）、カナダ、ブラジル、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、ロシアの20カ国・地域。対象者は20歳から59歳までの中間所得層以上の男女。サンプル数は、中国はグループAとBがそれぞれ300名ずつ。アメリカは600名、それ以外の地域は各300名ずつの合計6600名。
今年は大統領選挙とその後のトランプ政権の動きを通じ、アメリカ内陸部と沿岸部の違いがクローズアップされたことを受け、米国内の地域別分析をおこなった。
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