JTBら、産学連携の「観光映像プロモーション機構」設立、観光エコシステム構築を支援

JTBや日本航空（JAL）、大日本印刷らが産学連携による「観光映像プロモーション機構」を設立した。観光映像を起点に、新しい観光地経営や観光エコシステム構築を支援する目的。代表理事には京都工芸繊維大学前学長の古山正雄氏が就任した。

機構に参画するのは、大日本印刷、和歌山大学観光学部木川研究室、JTB、西日本旅客鉄道（JR西日本）、JAL、青森銀行、あおもり創生パートナーズ、Jストリーム、日本巡礼、日本ユニシス、パロニム。

ネットワーク構築で良質な観光映像の普及を目指すほか、映像コンテンツを活用した観光振興のあり方を発信するウェブサイト「Sustainable Tourism LABO」を開設。DMOらがプロモーションに活用する観光映像の指標策定、映像制作の手法、技術の開発を図る。

また、生活者のタビマエ、タビナカ、タビアトの消費行動を踏まえ、観光映像を起点とした持続可能なまちづくり、観光に寄与するエコシステムを構築。デジタルマーケティングなどの手法も活用し、地域やDMOが開設しているウェブサイトやコンテンツと観光映像との連動を図り、各地域へのスムーズな誘客を目指す。

報道資料よりSustainable Tourism LABO