世界で「ワクチンパスポートに個人データ提供する」は93％に上昇、サステナブル旅行を「もっと安価に」は44％

アマデウス社は、今後の旅行に関する意識調査を実施した。対象は、フランス、ドイツ、インド、スペイン、ロシア、シンガポール、UAE、英国、米国の9074人の消費者。今回の調査は、2020年9月、2021年2月に続くもの。

それによると、3分の1以上(35%)が、現在各国が実施している旅行規制は複雑で分かりにくく、ビジネスでもレジャーでも旅行再開の足かせになっていると回答。特にアジア太平洋でその割合は高く、インドで37%、シンガポールでは40%となった。

また、個人の健康データの共有については、93%がデジタル健康パスポート（いわゆるワクチンパスポート）の効率的な運用のためなら個人データを提供すると回答。2021年2月の前回調査の91%から増加した。特にインドとシンガポールが95%となり、平均を上回った。

ビジネス旅行者では、ほぼ半数(48%)がイベントや会議出席のために必要であるなら個人データを提供すると回答。一方、レジャー目的では36%にとどまった。

テクノロジーが安心安全の旅行に必要との回答は97%にのぼり、前々回の84%、前回の91%からさらに増加した。特に求めるテクノロジーとしては、旅行中に告知や警告を提供するモバイルアプリ(44%)、セルフ・チェックイン(41%)、非接触モバイル決済(41%)、柔軟な自動キャンセルポリシー(40%)などが挙げられた。

さらに、サステナブルな旅行に対する意識も高まっており、およそ半数(46%)が環境に優しい交通手段を選ぶと回答。44%が、サステナブルな旅行をもっと安価にすることが重要と答えた。また、41%が、旅行会社は環境問題に取り組む政策の透明性を高めるべきと回答した。

このほか、旅行中の懸念として、新型コロナウィルスへの感染(41%)、到着後あるいは帰国後の隔離措置(41%)、規制変更による間際キャンセル(37%)などが挙げられていることから、アマデウスでは旅行会社は旅行環境の変化に合わせた対応が求められると指摘した。