SDGs旅行を「価格が高くても購入する」が30％、「価格差があるなら選ばない」は42%に、首都圏は関心度高く

JTB総合研究所は、SDGsに対する生活者の意識と旅行について、日常全般における生活者の認知度、実践、消費に関する最新調査を実施し、その結果を明らかにした。対象は、事前調査が全国の男女1万1人、本調査が過去３年間（2018年12月以降2021年11月まで）に1泊以上の国内旅行をした3000人。調査期間は2021年12月17日～21日。

SDGsの取り組みを重視した商品の購入について、「価格が高くても買う」は、電化製品、食品、日用雑貨、衣料品が高く、それぞれに約35％となった。一方、旅行、自動車、家・マンションは5ポイントほど低い30%前後となった。

報道資料より旅行について、価格差の許容範囲を尋ねたところ、他の項目と同様に「価格差があるなら選ばない」が41.7%と最も高くなり、「30%以上高くても選ぶ」は1.3%。「20%程度」が2.7%、「10%程度」が7.4%、「5%程度」が17.8%となった。また、購入の際の留意点の選択率が低く、「提供する企業の取り組む姿勢やイメージのよさ（10.1％）」が最も多くなった。

居住地別のSDGsに対する意識については、認知度は首都圏が最も高く30.2%。四国（24.9％）、近畿2府1県（24.2％）、東海（24.1％） が続いた。また、SDGsを意識した行動をする割合が高い地域も首都圏が最も高く31.3％。近畿2府1県以外（31.0％）、北関東（29.6％）の順に。 東京都や神奈川県では認知度・重要度ともに高く、福島県や広島県は重要度が高い傾向となった。