旅行での「応援消費」、経験者は3割、20代男性の割合が最多、消費先トップは宿泊施設

楽天トラベルは、先ごろ旅行分野における「応援消費」の実態と意識に関する調査を実施した。東日本大震災以降に認知が広まった「応援消費」は、地域やそこで働く事業者の応援や支援を目的とした新しい消費スタイル。

これによると、国内旅行を通じた「応援消費」をおこなったことがある人は全体では30.6%。20代男性の経験者の割合が43.6%と最も高く、次いで60代男性(35.5%)。女性では40代が33.3%で最も高くなった。最も経験率が低いのが20代女性の21.7%。また、男女別では女性よりも男性の経験率が約3ポイント高い結果となった。

報道資料より今後の旅行を通じた「応援消費」については、「行いたい」と回答した人は55.4%と半数を超え、経験率の回答と異なり、女性の意向が男性よりも3ポイント高くなった。「旅行を通じた応援消費の経験がある」と回答した人のうち、 今後も「行いたい」と回答した人は90.2%。 一方、未経験者でも40.1%にのぼった。男女別では、女性は40代の意向が64.8%と最も高く、男性は20代の意向が62.4%と最も高くなった。

報道資料より理由については、「地域や事業者の人に喜んでもらえる」(60.5%)が最も多く、次いで「旅行の満足度がより高まる」(51.4%)、「地域の経済や事業者、文化などのサステナビリティ」(42.7%)となった。

旅行を通じた「応援消費」の経験者に消費先のトップ3は、「ホテルや旅館」(80.2%)、「飲食店」(72.9%)、「特産品、 土産物店」(68.4%)。「飲食店の利用」は50代、60代の女性が高く、20代男性は「美術館、博物館、資料館、動植物園、水族館」「テーマパーク、遊園地」「スポーツ施設」「現地のアクティビティやガイドツアー」の回答率が高くなった。

報道資料より情報収集については、「マスメディア」(53.1%)が最も高く、次いで「自治体や宿泊施設、 飲食店」(43.6%)、「旅行会社からの情報発信や旅行プラン、割引クーポン」(40.5%)。 一方で、「SNS上での投稿」は19.6%と低い傾向となった。

このほか、「応援消費」の課題についても調査。「応援、支援するための予算が十分にない」(30.5%)がトップとなった一方、「その地域に旅行に行く際の安全性が分からない」(27.0%)、「その地域や事業者が旅行者を歓迎してくれるか、受け入れてくれるかが分からない」(25.2%)という受け入れ先の事情も上位に入った。

調査は2022年5月25～27日に実施。2019年1月以降に1回以上旅行したことがあり、かつ自身で旅行手配したことのある全国の男女20～69歳1065名から回答を得た。