JTB総合研究所とCint Japan社は、共同調査として「旅マエ～旅ナカにおける訪日旅行者の行動変化と持続可能な観光への意識調査」を実施し、その結果を発表した。この調査は、過去1年以内に海外旅行経験のある人（うち訪日経験がある人を含む）を対象に訪日旅行者数が多い13カ国で実施。情報収集や行動パターンの変化、持続可能性に関する意識について調査した。
それによると、訪日旅行者の約8割(81.3%)が、旅行日数や旅行形態に関わらず、タビマエに旅程をほぼ決定。旅行日数が長いほど、旅程の決定割合は下がる傾向にはあるものの、概ね、タビマエに旅程を決めている割合は31日以上でも約7割弱となり、旅行日数による違いはあまり大きくはみられなかった。
また、旅行形態別では、個人の旅行者でも、その割合は82.9％と高く、むしろ「ホテル ＋ 交通」のツアー利用者よりも、きっちりと旅程を組み立てている様子が窺える結果となった。
旅行先でしたいことについては、国・地域別にみると、比較的、欧米の旅行者は「海外で話題になっているモノ」、アジアの旅行者は「身近で話題のコト」に惹かれる傾向があることから、旅先として選ばれるためには、旅行者の特性に応じたタビマエにおける情報提供がカギになると指摘している。
報道資料より日本国内での移動・滞在パターンについては、トップが「首都圏滞在型」で13.7%。次いで「近畿滞在型」の8.1％。国や地域別にみると、タイや台湾の旅行者は「北海道滞在型」、「九州滞在型」が多い傾向に。中国については、以前はいわゆるゴールデンルートを旅行するイメージがあったが、今回の調査結果では、他の国と比べて訪問する地域に偏りが少なくなっている。
報道資料より
タビナカで必要とする情報については、行程が進むにつれて変化している様子が伺えた。行程の序盤は、「朝食を食べる場所」「ランチを食べる場所」「夕飯を食べる場所」「飲み物や軽食など日用品を購入する場所」「滞在場所から徒歩圏内で行ける場所」などを調べているが、中盤になると、「スポーツ観戦やイベントなどの参加」「数時間程度で体験できる現地ツアー」「滞在場所から3時間程度以内で行ける場所」に変化。終盤では、「土産物を購入する場所」「食事をする場所」「滞在している場所から飛行機で移動する範囲」の情報を探す傾向が現れた。
滞在中の食品ロスは「食事の量などが選べない」から
持続可能性に関する意識では、訪日旅行者全体として、「日常生活、旅行中どちらもできている活動」の1位は、「食品ロスの削減」。次いで「テレビ・照明等のこまめな消灯」「節水への取り組み」が続いた。「食品ロスの削減」について、日常生活でできているのに、旅行中にできない理由としてあがったのは、「提供される食事の量などが選べない」だった。
持続可能な観光のために最も意識的に実践していることは、「歯ブラシ・ブラシ・化粧品はなるべく持参する（41.5％）」。一方、最も実践できていないことでは「スプーン、フォーク、箸など自分で使うカトラリー」がトップとなった。
今後、実施意向が高いと考えられる項目では、「レンタカーはEVやハイブリッドを指定する」「二酸化炭素を排出する自動車や飛行機での移動の取りやめ」「環境保全に取り組む宿泊・観光施設等を利用するツアーの選択」などが挙げられた。
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