国内スキー場の倒産が増加傾向、深刻な雪不足で、2023年は過去10年で最多、営業期間・エリアの短縮も

帝国データバンクは、雪不足によるスキー場の倒産が増加しているとの調査レポートを発表した。2023年に発生したスキー場運営企業の倒産は、リゾート会社やホテル、第3セクターなど計7件で、2022年の3件から倍増。コロナ禍が直撃した2020年と並んで過去10年で最多となった。

同社によると、近年続く記録的な暖冬と雪不足により、営業ができない、または営業エリアや期間の縮小を余儀なくされるスキー場が増加している。スキー場運営サイトなどの情報をもとに帝国データバンクが調査したところ、2023年12月に営業を開始した全国約300カ所のスキー場のうち、半数超が2024年3月まで営業を予定していた。しかし、雪不足からゲレンデの一部をクローズする対応が目立つほか、東北以南では2月までに営業を終了したスキー場もあったという。

北海道では訪日外国人のスノーリゾート熱も背景に客足は好調なほか、大手スキー場では気温に左右されない降雪機を導入するなどの対策が進んでいる。ただ、中小スキー場では老朽化した機材における更新費用の捻出が難しいなど営業継続には課題も多い。同社は「今後の降雪予報次第では閉場や廃業を決断するスキー場がさらに増加する可能性もある」などと懸念している。

帝国データバンク発表資料より