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LCL社がこのほど、「高速バス比較」スマホアプリ版を公開。約2万件の高速バス路線を検索して運賃を比較できるほか、アプリ専用機能も。

「ブッキング・ドットコム（Booking.com）」がこのほど、旅行先でのアクティビティ予約ができるスマホアプリサービス「ブッキング・エクスペリエンス（Booking Experience）」のテスト運用を開始。オランダなど地域限定で。

スウェーデンの危機管理アプリが、リオ五輪開催にあわせ新バージョンの提供を開始。リオ五輪関連の情報を配信し、危機時には対処方法をアドバイス。登録者同士が相互の位置確認ができる機能も。

いよいよ日本でも始まった「ポケモンGO」。旅の基本である移動を生むポケモンGOは観光に何をもたらすか。開発会社の目指すポイントで考えてみた。

ジョルダンは乗換案内サービスに、AI（人工知能）の機械学習技術を活用した列車の遅延時間予測機能を追加。利用者の行動選択を支援する情報提供を目指し、関東地区の138路線を対象に実証実験を行なう。

ヤフーが地図アプリの「混雑レーダー」で、花火大会のデータを追加。昨年の混雑度をアニメーションで表示し、事前の混雑回避をサポート。

トレンドマイクロは2016年7月22日、日本でも公開された人気ゲーム「ポケモンGO」を利用した迷惑／不正アプリの存在などについて報告。被害を回避するためのアドバイスも。

日本マクドナルドとナイアンテック、株式会社ポケモンの3社が2016年7月22日、ゲームアプリ「ポケモンGO」の国内提供開始。マクドナルド全2900店がゲーム内に登場。

内閣サイバーセキュリティ―センターが2016年7月20日、「ポケモンGO」でプレイする際の注意事項9項目をツイッターで配信。

世界中で話題となっているAR（拡張現実）ゲーム「ポケモンGO」。この新しいゲームが旅行産業に与える影響や可能性を、これまでのトレンドとともに解説。

大日本印刷が提供する「寄り道スポット」配信するアプリ「YORIP（ヨリップ）」が、TOKYO DESIGN WEEK社の地方創成プロジェクトと連携。第一弾は奈良・飛鳥地方が舞台。

エイチ・アイ・エスが2016年7月20日より「H.I.S.クーポンアプリ」を拡充。旅行者の属性や需要に合わせた情報配信サービスを開始。先に発足した「地方創生・観光プロモーションコンソーシアム」活動の一環。

ホテルズドットコムの調査で、旅行中のスマートフォン用途が拡大していることが判明。利用時間は1日約3時間で、ビーチでごろごろする平均時間の1.5倍に拡大。旅行中に利用するSNSランキングも。

ジョルダンが2016年10月より、オールリンケージ（ALL LINKAGE）社と共同で企業向けの危機管理・安否確認アプリ「ハザードバスター」を提供。海外出張者に向けたメッセージ送信や現地の安否確認ができる。

長崎県の離島市町（壱岐市、五島市、小値賀町、新上五島町、佐世保市宇久町）で2016年10月から、対象地域の加盟店約1000店で使える共通電子通貨「しまとく通貨」を発行。紙の金券と比べてコストの1/4を削減。

シンガポールとスイスを拠点に活動するトラベラーバディ・グループがこのほど、旅行サポートアプリ「TravelerBuddy」をリリース。メールに基づく旅程計画作成や、必要な情報の保存、リマインドの通知などを一元管理。

ウィラートラベルはこのほど、位置情報ゲーム「Ingress（イングレス）」を開発したナイアンティックと連携してIngressバス「NL-PRIME」を開発。7月の運行に向けて予約販売を実施。

ニールセンが実施したスマートフォンアプリの利用状況調査で、2016年4月時点のスマホ利用者数は5496万人。アプリ利用者数10位の「Yahoo! JAPAN」は4割増、18位「インスタグラム」は8割増に。

ヤフーは2016年5月30日、スマホアプリ「Yahoo! JAPANアプリ」に宿泊・飲食予約機能を追加。トップページのメニューから「Yahoo! トラベル」「Yahoo!予約 飲食店」にアクセスしやすく。

自然災害の多い日本で求められるデジタルデバイスでの災害情報。観光情報とも連携して現実空間に情報を付加するAR（拡張現実）で、「見える」情報配信の取り組みが開始。