検索タグ "アプリ"

エイチ・アイ・エスが2016年7月20日より「H.I.S.クーポンアプリ」を拡充。旅行者の属性や需要に合わせた情報配信サービスを開始。先に発足した「地方創生・観光プロモーションコンソーシアム」活動の一環。

ホテルズドットコムの調査で、旅行中のスマートフォン用途が拡大していることが判明。利用時間は1日約3時間で、ビーチでごろごろする平均時間の1.5倍に拡大。旅行中に利用するSNSランキングも。

ジョルダンが2016年10月より、オールリンケージ（ALL LINKAGE）社と共同で企業向けの危機管理・安否確認アプリ「ハザードバスター」を提供。海外出張者に向けたメッセージ送信や現地の安否確認ができる。

長崎県の離島市町（壱岐市、五島市、小値賀町、新上五島町、佐世保市宇久町）で2016年10月から、対象地域の加盟店約1000店で使える共通電子通貨「しまとく通貨」を発行。紙の金券と比べてコストの1/4を削減。

シンガポールとスイスを拠点に活動するトラベラーバディ・グループがこのほど、旅行サポートアプリ「TravelerBuddy」をリリース。メールに基づく旅程計画作成や、必要な情報の保存、リマインドの通知などを一元管理。

ウィラートラベルはこのほど、位置情報ゲーム「Ingress（イングレス）」を開発したナイアンティックと連携してIngressバス「NL-PRIME」を開発。7月の運行に向けて予約販売を実施。

ニールセンが実施したスマートフォンアプリの利用状況調査で、2016年4月時点のスマホ利用者数は5496万人。アプリ利用者数10位の「Yahoo! JAPAN」は4割増、18位「インスタグラム」は8割増に。

ヤフーは2016年5月30日、スマホアプリ「Yahoo! JAPANアプリ」に宿泊・飲食予約機能を追加。トップページのメニューから「Yahoo! トラベル」「Yahoo!予約 飲食店」にアクセスしやすく。

自然災害の多い日本で求められるデジタルデバイスでの災害情報。観光情報とも連携して現実空間に情報を付加するAR（拡張現実）で、「見える」情報配信の取り組みが開始。

「ブッキング・ドットコム」が、旅行者と宿泊施設側がチャットを通じて直接会話できる新機能を発表。同社のアプリやウェブサイトから利用可能。

ANAが会員専用アプリ「ANAマイレージクラブ」を作成。従来通り空港や店舗でのマイル積算のほか、アプリからのネットショッピングやグルメ予約も可能に。

リクルートライフスタイルが2016年4月14日、飲食店予約アプリ「ブッキングテーブル」を公開。東京を中心に1万2000件以上の飲食店情報を検索、すべての店舗が24時間いつでも予約できる。

MEBUKU（メブク）社が、日本の観光スポットを音声で解説するガイドアプリ「Pokke（ポッケ）」を公開。外国人には把握しにくい歴史的背景や日本の文化、意外なストーリーも丁寧に解説。

ジェットスター・ジャパンが2016年3月29日、国内LCCで初めてモバイル搭乗券を運用開始。予約から搭乗までアプリ上で完結するもの。

中国の検索大手・バイドゥが2016年3月24日、「百度地図（バイドゥマップ）日本語版」に施設や店舗を登録するための受付センターを開設。申込から入金確認、登録、翻訳作業といった一連の対応をおこなう。

モバイルアプリの2016年総収益は、前年比24％増の509億ドル（約5兆7000億円）、2020年には1000億ドル（約11兆円）規模に成長する見通しに。アップアニー調べ。

ベンチャーリパブリックの旅行情報サイト「トラベルjp＜たびねす＞」が「LINEアカウントメディア プラットフォーム」に参画。2016年3月22日よりLINEでの情報配信を開始。

東京ハイヤー・タクシー協会は、共通配車アプリ「スマホdeタッくん」の対象を東京都全域に拡大。機能拡充や異業種連携で、個人ニーズに対応できる体制構築へ。

オンライン決済サービス「ペイパル」はこのほど、IDやパスワードなしで決済ができる「One Touch（ワンタッチ）」機能をアジア太平洋全域でリリース。越境ECでの決済時の利便性向上を目指す。

リクルートなどは、統一規格の商品バーコードのスキャンで日本の商品情報を母国語で表示するアプリ「LOOK」を共同開発。母国にいる友人とのシェアも可能で、土産や代理購入時の利便性を向上。