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「ブッキング・ドットコム」が、旅行者と宿泊施設側がチャットを通じて直接会話できる新機能を発表。同社のアプリやウェブサイトから利用可能。

ANAが会員専用アプリ「ANAマイレージクラブ」を作成。従来通り空港や店舗でのマイル積算のほか、アプリからのネットショッピングやグルメ予約も可能に。

リクルートライフスタイルが2016年4月14日、飲食店予約アプリ「ブッキングテーブル」を公開。東京を中心に1万2000件以上の飲食店情報を検索、すべての店舗が24時間いつでも予約できる。

MEBUKU（メブク）社が、日本の観光スポットを音声で解説するガイドアプリ「Pokke（ポッケ）」を公開。外国人には把握しにくい歴史的背景や日本の文化、意外なストーリーも丁寧に解説。

ジェットスター・ジャパンが2016年3月29日、国内LCCで初めてモバイル搭乗券を運用開始。予約から搭乗までアプリ上で完結するもの。

中国の検索大手・バイドゥが2016年3月24日、「百度地図（バイドゥマップ）日本語版」に施設や店舗を登録するための受付センターを開設。申込から入金確認、登録、翻訳作業といった一連の対応をおこなう。

モバイルアプリの2016年総収益は、前年比24％増の509億ドル（約5兆7000億円）、2020年には1000億ドル（約11兆円）規模に成長する見通しに。アップアニー調べ。

ベンチャーリパブリックの旅行情報サイト「トラベルjp＜たびねす＞」が「LINEアカウントメディア プラットフォーム」に参画。2016年3月22日よりLINEでの情報配信を開始。

東京ハイヤー・タクシー協会は、共通配車アプリ「スマホdeタッくん」の対象を東京都全域に拡大。機能拡充や異業種連携で、個人ニーズに対応できる体制構築へ。

オンライン決済サービス「ペイパル」はこのほど、IDやパスワードなしで決済ができる「One Touch（ワンタッチ）」機能をアジア太平洋全域でリリース。越境ECでの決済時の利便性向上を目指す。

リクルートなどは、統一規格の商品バーコードのスキャンで日本の商品情報を母国語で表示するアプリ「LOOK」を共同開発。母国にいる友人とのシェアも可能で、土産や代理購入時の利便性を向上。

ナビタイムジャパンが2016年2月18日より、桜の開花情報をリアルタイムに確認できるサービスを開始。全国1000か所の開花情報を毎日更新。

食べログが飲食店向けのサービスを拡充。業務支援事業に乗り出した。予約台帳アプリ「ヨヤクノート」を開発し、ネットの事業予約登録から顧客管理も対応。

仙台観光国際協会は2016年2月1日、国際会議などで現地を訪れる利用者向けのウェブサイトとスマートフォンアプリ「スペンディングタイム仙台（Spending Time Sendai）」をリリース。WI-Fiスポットや免税店ほか観光情報などを配信。

JR東日本は2016年3月26日から、スマートフォンアプリ「JR東日本アプリ」で提供する列車位置情報（首都圏）範囲を拡張。対象を12路線から17路線に増加するほか、アップルウォッチ対応も。

JTBは訪日中国人旅行者向けに観光情報アプリの提供を開始。観光情報や割引クーポンなどのほか、今後は決済機能、土産物販売、着地型ツアーやレストラン予約など、タビナカの付帯サービスも追加する。

ソフトウェア開発会社が観光ARアプリのOEM提供を開始。ルート案内からAR動画、ARマーカーやGPSによるスタンプラリーも可能。

国土交通省が、地下でも利用できるナビゲーションアプリ「ジャパンスマートナビ」を期間限定で公開。地下と1F、地下と地上にまたがる経路探索や現在地表示などを実証実験。

JR東日本の列車と宿を組み合わせたダイナミックパッケージ「JR東日本ダイナミックレールパック」が、スマホ販売を開始。専用ページのほか、DL150万超の「JR東日本アプリ」からも利用可能に。

JTBやジャパンショッピングツーリズム協会などが春節期間にあわせ、訪日客を対象に消費促進の実証実験を実施。スマホアプリの移動情報と決済情報を連携させ、地方誘客のソリューション開発を目指す。