検索タグ "オリンピック関連"
パリ五輪でホテル価格が4倍まで高騰か、一方で民泊規制は強化、物件所有者への課税法案を議会に
パリ市内のホテル価格は、2023年からパリ五輪が開催される2024年夏にかけて314%増加するとの予測。その中で、新たな民泊の規制も。住宅を賃貸する所有者に課税する法案がフランス議会に提出へ。
エア・タヒチ・ヌイ、来年の成田線を再び運休へ、観光局の主要戦略はサステナビリティ
エア・タヒチ・ヌイは、2023年10月30日から週2便で運航を再開したが、パペーテ/成田線について2024年5月8日～10月26日まで再び運休へ。タヒチ観光局CEOは、サステナビリティを中心とした観光戦略を説明。
開幕まで1年切った「パリ五輪2024」、大会概要を発表、開会式は史上初の屋外開催、期間中も通常の観光客を誘致
フランス観光開発機構は、開催まで1年を切ったパリ五輪2024について、大会の概要および観光分野での取り込みを説明。会見には駐日フランス大使のほか、五輪・パラリンピック選手も登壇した。
パリ五輪まで1年、市内の宿泊料金が上昇、今年14万円の客室が来年は45万円の例も
ロイター通信は、パリ五輪を1年後に控え、市内のホテル価格が上昇しているとリポート。あるホテルでは、2023年の週末価格1泊900ユーロ(14万円)が、五輪が開催される2024年8月ではすでに1泊3000ユーロ(約45.5万円)以上に。
東京五輪の選手村跡地に新スポット、聖火リレー用トーチや巨大メダルを展示、2024年春開業
JOCと三井不動産レジデンシャルが東京2020オリンピック競技大会選手村の地に「TEAM JAPAN 2020 VILLAGE」を2024年春開業。レストランや選手村の映像・写真展示など。
フランス・パリで国際旅行商談会、急回復の次は「日本と中国」に注力、パリ五輪チケットの販売は日本が8位に
フランス国際旅行商談会「ランデヴーアンフランス2023」が2023年3月21日と22日にパリで開催。日本からの参加者もほぼコロナ前の水準に。ラグビーW杯やパリ五輪を観光アピールの機会に。2023年テーマはサステナビリティ。
パリ五輪に向け、IOCとイベント会社が旅行パッケージ販売開始、観戦チケットと組合わせ、日本地区は日本旅行など4社が販売
国際オリンピック委員会(IOC)と米イベント会社On Locationは、2024年パリ五輪に向けて、カスマイズ可能な「ホスピタリティ・パッケージ」を販売する。eコマースプラットフォームを立ち上げ。日本での販売は日本旅行が担当。
東京五輪のメインスタジアム「国立競技場ツアー」は、新たな東京観光の素材になるか？ その内容を現地取材した
東京2020⼤会のレガシーが体験できる「国⽴競技場スタジアムツアー」が始まった。無観客開催の中、テレビを通してしか知らなかった国立競技場の表から裏までを体験取材してみた。
内閣官房、TOKYO2020大会のレガシーを発信、ロサンゼルスやパリなど3カ国4都市で
内閣官房は2月から3月にかけ、観光立国など7テーマでTOKYO2020大会のレガシーを国内外に発信するイベントを東京、札幌、ロサンゼルス、パリで開催する。
東京2020を契機にした訪日意欲向上は世界で3.9億人、日本政府観光局が推計、インバウンド再開見据えて取り組む3つの重点施策も発表
日本政府観光局(JNTO)は、東京2020での情報発信について、その効果を測定した調査結果を発表。新たに3.9億人相当の訪日意欲を向上させたと推計。日本での国際イベントについて、大阪万博への関心が最も高い結果に。
東京オリパラ取材した海外メディアが見た「東京」、大会運営の円滑さで「テクノロジー進んだ日本」、「多言語化」は進みすぎ
東京観光財団(TCVB)は、東京オリパラについて、大会を取材した在京ジャーナリストと意見をまとめた共同報告書を発表。レガシーとして挙げられたのは「テクノロジー」「もてなしの心」「多言語化」。
パリ五輪2024、開会式はセーヌ川で、船での選手入場、パリ観光の絶好のアピールの機会に【動画】
パリ五輪組織委員会は、2024年の開催されるオリンピック・パラリンピックの開会式をセーヌ川で行うと発表。世界にパリの観光をアピールする絶好の機会に。
オリンピック2024パリ大会、観光名所が競技の舞台に、ヴェルサイユ宮殿で馬術、エッフェル塔前でビーチバレーなど
フランス観光開発機構が2024年五輪パリ大会の詳細を紹介。2024年7月26日～8月11日に開催され、正式な競技数は32。2023年には1350万枚のチケットが一般販売される。
五輪取材の海外メディア記者が観光視察ツアーで見た東京、都民との接触は完全に遮断、博物館も公園も時間外に【外電】
東京五輪の取材で来日したAP通信の記者がジャーナリスト向けのガイドツアーに参加、その様子をリポートしている。バブルのなかで厳しく管理されたツアーで、都民への取材は許されず、訪問地も一般客が帰った後に入場した。
米メディアが世界に伝えた日本の観光産業の今、オリンピックがもたらした現実と未来【外電】
米国旅行メディアのスキフトが、東京五輪を迎える日本の観光市場を考察。ホテルなどの供給過多の懸念、政府目標に対する考え方などのほか、五輪による観光活性化についても触れ、日本の観光産業の状況を俯瞰した。
日本政府観光局、五輪金メダリストを起用したプロモーションCMを配信、海外向けに日本の魅力を集中発信
日本政府観光局（JNTO）は、東京2020オリンピック・パラリンピック開幕を控えて、海外メディアでの発信を強化。世界的に著名なオリンピアンであるアシュトン・イートン氏を起用したCMを、米国NBCや 欧州EUROSPORTなどで配信ている。
民泊エアビー、オリパラ出場を目指すアスリート支援、年間最大500人に計800万ドルの助成金
エアビーアンドビー(Airbnb)は、「Airbnbアスリートトラベル助成金」を開始。トレーニングや大会出場資格の取得、遠征の宿泊などに利用できる1人当たり最高2000ドル(約22万円)を助成する。
東京五輪2020、インバウンド観戦客の受け入れ断念、チケット払い戻しへ
IOC、IPC、東京都、東京2020組織委員会、国の5者が3月20日、リモート協議を行い、東京2020大会における海外観客の日本への受け入れ断念で最終合意した。
東京オリパラ2020、来日する関係者向けルールブック公表、出発前・入国時・大会中の過ごし方示す、観光地など訪問を禁止
東京2020組織委員会は、来日する関係者向けのルールブック初版を公表。出発前、日本入国時、大会中、離日時での原則とともに、大会を通じて基本的な過ごし方を示す。大会中は公共交通機関の利用、観光地、飲食店、バーなどを訪れることも禁じた。
世界が注目する日本の航空旅行の今とこれから、東京五輪はインバウンド復活の起爆剤になるか？
OAGは、中部国際空港会社営業推進本部グループリーダーの山口健太郎氏を招き、日本の航空市場の回復具合や東京オリパラへの影響について議論するウェビナーを開催。東京オリパラは、インバウンド復活の起爆剤になるか?
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