国内旅行の現況感が下落、訪日増の影響懸念も　－JATA調査

日本旅行業協会（JATA）の旅行市場動向調査（2014年6月期）で、2014年4月～6月の国内旅行全般の業況感が±0となり、3か月前より6ポイント下落した。3か月前の見通しよりも5ポイント低下となっており、インバウンドの増加によるホテルの手配や価格高騰などの影響を指摘する声が見られた。消費増税については「若干の影響」「思ったほどない程度だった。すべての業態の旅行会社で減少しており、特に好調だった総合旅行会社が6ポイント（38ポイント減）と減少幅が大きい。

3か月後の見通しでは＋7となり、全業種で再び上昇基調に転化を期待。ただ好調だった前年をけん引した伊勢神宮・出雲大社の式年遷宮効果が、夏以降に一服感が出ていることや、インバウンドの増加で秋以降の仕入れに支障が生じている状況もあるようだ。

方面別では好調の東京が下落傾向。一方、京阪神、近畿、北海道が回復傾向となり、3か月後には北海道は＋16となり、プラス転化。最もDI値が高い方面となった。このほか、1ケタに低下した＋7の東京（4ポイント減）以外の方面は回復基調にある。

需要別では、団体では職場が－26（2ポイント増）と上昇。3か月後は招待・報奨が－18（11ポイント増）、サークル・親睦が－11（11ポイント増）などさらに回復が進む。個人旅行はファミリーが－19（7ポイント減）と減少したが、OL、シニアは現状維持。3か月後には夏休みの主役であるファミリーが－4（15ポイント増）と大幅な増加を見込むほか、シニアが＋15（3ポイント増）、OLが－16（6ポイント増）と全体的に上向きとなる予想している。

同調査は2014年5月13日～5月28日まで、JATA会員各社の経営者などを対象にインターネットで実施。622社のうち341社から回答があった。