ワーケーションの将来性が急上昇、新型コロナ禍で新しい働き方で脚光、インバウンド消費は大幅ダウン　－日経クロストレンド調査

日経BPが発表した「トレンドマップ2020夏」の消費分野で「ワーケーション」の将来性が急上昇した。新型コロナウイルス禍で自宅など会社外で仕事を行うテレワークの普及することで、休暇をより充実させる選択肢として注目されている。

調査はマーケティング＆イノベーション専門メディア『クロストレンド』が外部アドバイザリーボード約50人を始めとする専門家の知見を、現時点での経済インパクトと将来性の2つのスコアで2018年夏以降、年2回マッピングしているもの。

発表資料より

それによると、消費分野の将来性で最もスコアを上げたのが、ワークとバケーションを組み合わせた造語である「ワーケーション」（スコア3.32）。多拠点生活を意味する「マルチハビテーション」（スコア3.31）も続いており、ワーケーションと同様に、日本人の働き方、ライフスタイルが大きく変化していることがうかがえる。

一方、「インバウンド消費」（スコア2.97、0.54ポイントダウン）と「ナイトタイムエコノミー」（スコア3、0.42ポイントダウン）は、前回調査比で大きくスコアを落としたが、「MaaS」（スコア4.33）、「キャッシュレス決済」（スコア4.3）といった旅行業にも強く関わるキーワードは依然として将来性スコア上位に挙がっている。

なお、技術分野で将来性、経済インパクトともに大きくスコアを伸ばしたのが「DX（デジタルトランスフォーメーション）」。新型コロナ禍でテレワークが急速に浸透したとともに、ZoomやGoogleハングアウト、Microsoft Teamsなどのビデオ会議ツールを利用した在宅勤務がすでに一般的に行われるようになった。同社は小売りではEC、Zoom接客が脚光を浴びており、今後もリアルとデジタルの融合がかなりのスピードと危機感で進むと予想している。