旅行予約が「30日以上先」と「直前検討」に二極化、コロナ禍で海外旅行層は国内の近郊宿泊に切り替え

旅行データ解析のADARAが「COVID-19（新型コロナウイルス）による日本国内のオンライン旅行購買行動の変化」に関するレポートをまとめた。それによると、旅行の検索・予約は「30日以上先」と「直前検討」に二分化。また、海外旅行を予約完了していた人が日本国内で近郊宿泊する「ステイケーション」に切り替えている傾向も明らかになった。

まず、検索・予約完了日から出発日までの日数を2020年と2019年との比較で分析したところ、コロナ禍以降、ひとり旅のフライトの検索・予約は「31日以上先から90日以上先」が55.5％を占め、前年より4ポイント増加。宿泊は「0～30日先」の直前検索・予約が76.6％と前年に比べ12.4％増加している。ファミリーも同様の傾向で、フライトは「90日以上先」が39.5％、宿泊は「0～30日先」が54.6％と、それぞれ前年に比べ3ポイント、24.2ポイント増加しており、フライトは早期、宿泊は直前に検討・予約する傾向がみてとれる。

発表資料より

また、コロナ禍前に高い頻度で旅行していた旅行者ほど、コロナ禍でも旅行する傾向がある。コロナ禍発生前1年間に4回以上旅行した人は、2020年も27％が旅行に出かけている。特に、富裕層トラベラーがコロナ禍でも旅行に行く傾向が強いようだ。

では、コロナ発生前の1年間（2019年3月～2020年2月）に海外旅行を予約完了していた人はどう動いているのか。彼らがコロナ発生後に検索した国内旅行の目的地は1位東京（26％）、2位那覇（17.4％）、3位大阪（10％）、4位札幌（7.9％）、5位福岡（5.7％）の順。しかし、実際の予約は東京（33.4％）、大阪（13.9％）で半数を占め、沖縄、九州、北海道へは約40％が検索したものの、予約完了は約30％に減少した。沖縄県独自の緊急事態宣言が発令されたこともあるが、同社は「日本国内で近郊宿泊するステイケーションに切り替えた人が多い」と分析している。

発表資料より