電通デジタルは、デジタルネイティブ世代に特化したマーケティング専門チーム「YNGpot.(ヤングポット)」による「コロナ禍におけるデジタルネイティブ世代の消費・価値観調査」を実施した。調査対象は東京、神奈川、埼玉、千葉在住の15~34歳の男女で、緊急事態宣言下に「外出頻度がコロナ禍前と変わらず外出を自粛しなかった層」は除外した。調査時期は2020年7月16日~19日。
デジタルネイティブとは、生まれた時からインターネットやパソコン・スマートフォンなどの環境があるZ世代(15~24歳)とミレニアル世代(25~34歳)。
調査結果によると、「暮らしはデジタルで完結するようになる」(58.9%)、「(収束したら)生活がより自由になっていく」(48.3%)、「コロナ禍がきっかけでより効率化が進み暮らしやすくなる」(45.1%)など、コロナ禍で変わった生活をポジティブに捉えていることが分かった。
また、デジタルサービスの利用について、デジタルネイティブで回答が特に多かったのは、「サブスクリプションサービス」(63.7%)と「オンライン対話サービス」(53.7%)。また、「キャッシュレス決済」(63.7%)は世代を問わず使われていることも分かった。
一方、「オンラインライブ」や「オンラインでの食事」といったリアルでの体験を置き換えたサービスは継続意向が弱い傾向が見られた。
節約意識については、コロナ禍で「貯金をしたいと思い始めた」(51%)など貯蓄意向が高まった一方、好きなことや趣味に費やすお金は「増加・または変わらない」という回答が63.7%、時間はさらに多く77.9%に上った。理由としては「交際費が減った」「余暇時間が増えた」といった声が多く、デジタルで効率化した生活を土台に好きなことには積極的に投資する姿勢が伺える結果となった。