世界8か国の在宅テレワーク比較、日本の実施率は18％、世界的に世帯年収が高い傾向も

デジタルマーケティングのCriteo（クリテオ）はこのほど、独自調査「在宅ワークの普及率・コマースへの影響」レポートを発表した。新型コロナの感染状況が落ち着きつつあるなか、日本の現状をはじめ、オーストラリア、英国、ドイツ、アメリカ、韓国、スペイン、イタリア、フランスの8カ国とも比較している。

これによると、2022年1～3月に日本で在宅ワークをしている人の割合は世界平均の20％とほぼ同じ18％。2021年7～9月の25％から7ポイント減少した。女性よりも男性の在宅ワーク比率が高い国が多いなか、日本では男女の割合がほぼ同じだった。2022年1～3月の在宅ワーカー比率が最も高かったのは、オーストラリアの25％。最下位はフランスの14％だった。

在宅ワークをしている人の割合（クリテオ調査）

また、所得と在宅ワークの関係を調べたところ、世界的に男女ともに世帯年収が高い人ほど在宅ワークをしている傾向が高い。日本も同様で、世帯年収500万円以上が在宅ワーカーでは64％だったのに対し、非在宅ワーカーでは57％となった。

在宅ワークが普及し始めたころは、在宅ワークに必要な家具、家電、PC周辺機器の売上が伸びたが、直近30日間で購入したものについて聞いたところ、在宅ワーカーが非在宅ワーカーを5ポイント以上、上回ったのがアパレル・スポーツウェア・アクセサリー（在宅ワーカー46％に対し、非在宅ワーカー41％）、コスメ・香水（在宅ワーカー33％に対し、非在宅ワーカー26％）などだった。「仕事でPCを開いているときに、ふと目にしたネット広告や記事がきっかけで気が付くと購入するパターンが多い」（クリテオ）。

オンラインで購入した商品を受け取る方法も違いが見られた。商品を自宅まで配送してもらったことがある人の割合は在宅ワーカーもそうでない人もほぼ変わらないのに対し、オンラインで購入して店舗で受け取ったことのある人の割合は在宅ワーカーの方が多い結果に。理由としては「１日中家にいるので、たまには外出したいから、あえて店舗受け取りにしている」「在宅ワーク中、ビデオ会議をしていることが多いので、玄関のチャイムを鳴らされたくない、受け取りの対応ができない」などが挙げられた。

同社は「今後もコロナの感染状況に関係なく在宅ワークがビジネスパーソンの働き方の選択肢として定着していくであろうことを踏まえると、EC 戦略を考える上で、在宅ワーカーを対象としたマーケティングが求められる場面が増えてくる」と分析している。