世界の大企業で加速するデータ活用、半数以上が「最優先」と位置づけ、ニーズ予測や改善で

コンサルティングEY社は、26か国7業界の10億米ドル以上の売り上げがある企業の1600人を超える経営幹部とシニアリーダーを対象に、企業の変革計画におけるテクノロジーの役割についてのグローバル調査「EY Tech Horizon 2022」を公表した。それによると、多くの企業が、組織のオペレーション、意思決定、顧客・従業員対応などで、データの利活用に乗り出していることが明らかになった。

調査結果によると、今後2年間の変革戦略の策定において、データ＆アナリティクスを最優先の投資対象に位置づけている企業は半数以上（53%）に上り、2020年の35%から増加。さらに、企業はデジタル基盤の確立し、クラウド（49%）、IoT（42%）、AI（35%）などの先端技術インフラに対する投資から最大限の価値を生み出す取り組みを進めていることがわかった。

企業のテクノロジー投資の目的は、顧客の嗜好傾向やニーズの予測（44%）、新製品の創出（42%）、既存製品およびオペレーションの改善（34%）などがあるが、同時に、経営層は自らの変革計画を実行する際にデータとテクノロジーに関して深刻な課題を抱えていることも明らかに。なかでも、経営者の3分の1以上（35%）がテクノロジーにかかるコストの高さを最大の障壁として回答。セキュリティおよびプライバシー要件の複雑さ（27%）、複数システムの統合の複雑さ（25%）が続いた。

このほか、企業はデジタルスキル人材の獲得に関しても、スキル向上における諸課題（30%）、既存のスキル人材の維持・確保の難しさ（29%）、高い報酬要件（25%）などの問題を抱えている。また、70%の企業が外部の人材を新規に採用するよりも既存の人材のリスキリングに力を入れていると回答した。